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40代ビジネスパーソンの4人に1人、「生産性向上のためにできることは特にない・わからない」

2015年2月12日 12時17分 (2015年3月4日 08時31分 更新)

 日本生産性本部による「日本の生産性の動向2014年版」によると、13年の日本の労働生産性(就業者1人当たり名目付加価値)は、OECD加盟の主要先進7カ国中、最下位だった。日本の生産性は、3位の米国と比較して約3分の2にとどまっている。


 一方、日本能率協会グループが実施した「第4回ビジネスパーソン1000人調査」によると、多くのビジネスパーソンが、会社の業績には不安を感じつつも、仕事の生産性を向上させるため、前向きに取り組んでいることが分かった。


 調査は昨年12月、日本能率協会総合研究所「JMARリサーチモニター」のうち、全国の20~69 歳までの正規・非正規雇用の就業者で、方法はウェブアンケート。男性556人、女性444人の回答を集計・分析した。


 2015年の予測について尋ねたところ、「勤務先の業績が上向くと思わない」人が68.6%、「勤務先の人員が増えると思わない」人が74.6%、「月給が2%以上増えると思わない」人が85%、「残業時間が減ると思わない」人が73.1%と、多くのビジネスパーソンが暗い見通しをもっている。


 そんな中、「仕事の生産性を上げるために、自分自身ではどのようなことができると思うか」を、複数回答で聞いたところ、1位は「新しい知識・技能を学ぶ」(32.7%)、2位「仕事の優先順位を見直す」(29.8%)、3位「健康を維持・向上する」(25.6%)の順だった。僅差の4位は「だらだら残業しない」(25.3%)となっている。

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