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一般の人たちは「AIによる未来社会」をそれほど心配していない:調査結果

2017年6月19日 14時00分 (2017年6月21日 18時35分 更新)

人工知能AI)が多くの人の仕事を奪う可能性について、技術分野の専門家やメディアは、うんざりするほど議論を交わしています。では、一般的な労働者や消費者も、同じような不安を抱えているのでしょうか?

この疑問に答えるべく、新しい調査が行われました。大手会計事務所PwC(プライスウォーターハウスクーパース)は2017年4月25日、2500人を対象にしたAIに関する意識調査の結果を発表しました。この調査では、一部の分野の著名な専門家たちが懸念しているほど、一般の人たちはAI技術に懸念を抱いていないことがわかりました。

多くの人はAIのプラス面に注目している

オートメーション化により、どれくらいの数の仕事がなくなってしまうのでしょうか。専門家の予想には大きなバラつきがあります。市場調査会社Forresterによる研究では、2021年までに6%の職がAIに取って代わられると推定されています。一方、2035年までにほぼ半数の職がなくなると見込む研究もあります。

ですが、労働者たちはそれほど心配していません。PwCの調査に協力した人のうち、AIは「職を奪うことで人々に悪影響を及ぼす」と考えているのは46%に過ぎません。ちなみにこの調査では、回答者の必須条件として、少なくともAIに関する基本的な知識を持っていることが挙げられていました。

映画『ターミネーター』的な最悪のシナリオが起こると思うかと尋ねた質問では、予想どおり、不安を覚えると答えた人の割合はさらに少なくなりました。

注: この記事は配信日から2週間以上経過した記事です。記事内容が現在の状況と異なる場合もありますのでご了承ください。

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