仕事も旅行も買い物も、今や物事を決めるための情報収集はネット検索に頼り切り。そんな状況で、もしも検索を牛耳る会社が意図的に特定の情報を隠しちゃったとしたら――? なんてことを考えさせられたヤフーとグーグル提携のニュース。
ネット検索で、国内最大手のヤフーと世界最大手で国内第二位のグーグルが手を組めば、国内シェアの9割を制するとも言われる。教えて!gooにはこんな事態を見越したようなQ&Aがあった。
「グーグルが検索エンジンとブラウザの二つを制したとき」
グーグルに限らず、ネット検索を提供しているのはどこも民間企業。公正中立を貫かなければいけないという縛りはない。検索結果に表示するサイトの情報をどうやって集めて順位を付けているのか、各社とも詳しいことは公表していないけれど、
「ある種のフィルタリングを通して情報を得ているのは確かです(=すべての情報を羅列しているわけではない)。これはTVでも新聞でも(媒体なら)同じことです」(fab76さん)
と回答者は言う。テレビの場合はまだいくつもチャンネルがある。でも検索サービスの数はそんなに多くないので、競争がなくなる状況を危惧する声もある。
「(グーグルは)今のところ表向きは独占しようとはしていませんが、競争相手がなくなった場合はその方針を貫くかどうか解りかねます」(Hoyatさん)
実際、SEO対策が得意なサイトが上位に来たり、ユーザーをだますようなサイトが出てくることもあるのがネット検索の実情。さらにこんな問題も指摘されている。
「google八分に遭いました」
グーグル八分とは、「グーグルで本来なら上位に表示されるはずのウェブサイトが、検閲などの理由によって検索の結果に表示されない状態をいう」(はてなキーワードより)。競合するサービスが幾つもあればいいんだけれど、もし検索を独占する企業がこれをやったら、1企業の判断だけで、特定のサイトの存在がネットから実質的に消されちゃうってことだろうか。
もっとも報道によると、ヤフーの社長は「検索サービスの90%をグーグルが握るという認識は誤解」と強調しているとか(8月2日・ITmedia)。実際にどうなるかはユーザーが判断するしかないけれど、新聞のコラムなんかでは「よい情報はネットの奥に隠れているかもしれず、そもそも図書館の本の中だけの話もある」(7月29日・日経新聞「春秋」)と検索依存に釘を刺すような論調も。…


