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匿名で記事を投稿できるウェブサービス「はてな匿名ダイアリー」で「入社して驚いたこと」という投稿が公開された。投稿者は入社した会社でいまだにFAXが使われていると驚いた体験談を綴っていたが、SNSなどネット上ではこれに賛否両論の意見が噴出している。
会社でFAXは必要？ 不要？
投稿によると、会社でFAXを使用していることに驚き「FAXつかってんすか？」と呆れながら問いかけたところ、会社の人は「ほんじゃ郵便で送料払って送るか？」とイラッとしながら返答したという。投稿者は「メールで送る、受けるという発想が無いんだろうな」とさらに呆れ返ったようだ。
ネット上では投稿者に対して「FAXほど信頼性が高くて到達確認ができる方法は無いと思うが」「メールの発想がないわけないだろ。相手がメールだと受け取ってくれないのかなって考えるよ普通」「郷に従うんだよ！」といった反論の声が。
一方で擁護・賛成派からは「相手の都合だろうけど、こう思うのは当たり前の感覚」「ファクス使う使わないという話じゃなくて、今もファクスを使っている状況に問題がある。日本の生産性の低さの象徴」「こうやって新入社員のやる気が削がれていくその損失がどれ程か考えようよ。FAX賛成派の意見は怠慢。
メールの問題点なんてちょっと努力すれば解決出来る。それによってどれだけ効率化されるか考えてくれ」といった意見があがっていた。
海外からは異様な日本のFAX文化
日本に根強く残るFAX文化は海外から見ても異様なようで、米ニューヨーク・タイムズ紙は「高齢化社会が実証済みの方法に執着することが、FAXへの固執に象徴される」と論じ、英ブログサイト「Global Lingo」も、日本のFAX固執は高齢化が理由だと指摘していたという。
近頃世間を賑わせている森友学園問題の報道でFAXの書類が登場したことにもニューヨーク・タイムズ紙が反応。FAXについて「日本において有効で、しばしば不可欠なコミュニケーション手段だ」と解説した。
2000年当時は「5年後にはFAXは市場から無くなる」と言われていた
総務省が設立し、電気通信事業者などが参加するHATS（高度通信システム相互接続）推進会議が公開している資料によれば、「2000年当時 5年後には、ファクシミリ装置が市場から無くなる」と言われていたそうだ。しかし、実際の2005年FAX出荷台数はパーソナル用・ビジネス用合計で1101万台だった。
2010年には286万台と、2005年と比較して74％も減少したが、2015年時点でも205万台が出荷されているため「ファクシミリの需要が以前と残り、減少傾向が鈍化している」と分析している。
