日本の強さの秘密は「教育」にある　中国人から見た「日本の凄いところ」＝中国メディア
中国メディアは、日本では小中あわせた９年間の義務教育が「無料」で施されており、国の強い基盤を作り上げていると主張した。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）(サーチナ) 画像（1枚）
　近年、経済成長が著しく、国全体としても勢いがある中国だが、国土や人口の規模では中国には到底及ばないはずの日本を常に意識しているようにも見える。中国メディアの捜狐は６日、中国人から見た「日本の凄いところ」を紹介する記事を掲載し、日本から学べる点について紹介している。


　２０１８年は本庶佑氏がノーベル生理学・医学賞を受賞し、中国でも大々的に報じられた。日本人のノーベル賞受賞者は２００１年以降だけでも１８人に達したことで、中国では日本の優れた教育体系に学ぶべきであるという声が高まった。

　記事は、「中国では日本はバブル崩壊以降、衰退を続けていると考えられている」としながらも、実は革新的な企業も多数あり、中国は足元にも及ばないと主張。そして、日本がノーベル賞受賞者を多数輩出でき、世界的に見ても高い技術力を持つ理由は「教育」が理由であると論じた。

　続けて、日本がどれだけ教育を重視しているかは紙幣を見れば分かるとし、世界各国の紙幣は政治上の人物が印刷されているケースが多いのに対し、日本では思想家や学者などが採用されてきたと紹介。これは日本が科学や教育を重んじていることの表れであり、同時に学者や思想家の社会的地位が高いことを示していると論じた。


　また記事は、日本では小中あわせた９年間の義務教育が「無料」で施されており、国の強い基盤を作り上げていると主張。さらに、教育方法についても、知識を詰め込むだけの学習ではなく、子どもたち自身の興味を引き出す方法で教えていることを指摘し、１９７３年にノーベル物理学賞を受賞した江崎玲於奈氏が「いつまでも初々しい感性と飽くなき好奇心を失ってはいけない」と述べたことを引用し、日本の教育方法から学べる点は多いとしている。

　中国では、超学歴社会であるため、知識を詰め込む形の教育方法が一般的だ。中国にも改善の余地がたくさんあるが、著しい経済発展を遂げ、技術力もどんどん高めているのも事実だ。日本や米国から優れた点を学ぶことで、中国はさらに成長することになるのかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）


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