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山根明劇場に隠された日本スポーツ界の脆弱性。このままオリンピックを迎えていいのか?<カウントダウン東京オリンピック>

2018年8月11日 09時00分
iStock.com/allanswart

 日本ボクシング連盟の「騒動」。

 発端は、ボクシング界の改革派といわれる「日本ボクシングを再興する会」が告発状を提出したことから始まったが、その後は辞意を表明した山根明元会長による「山根劇場」が展開、テレビの情報番組が連日トップで扱うほどの騒ぎになってしまった。

 前会長がテレビカメラの前で奔放な言動を繰り返したため(自分のことを「山根明は……」と呼ぶなど)、ことの本質が見えづらくなったが、もともとの問題は次の3点にあった。

・ 日本スポーツ振興センターからの助成金の不正流用
・ 審判不正(俗に「奈良判定」と呼ばれる)
・ コーチ謝金の一部徴収

 助成金の不正流用に関しては、本来、成松大介選手に240万円が渡されるべきものであったが、連盟幹部が他の2選手に対して80万ずつ分けるように指示。会長、連盟側もこの件に関しては認めており、完全にアウト。

 しかし、当初出された「報告」という文章には、この分配も山根前会長の「親心から」という公私混同もはなはだしい弁明が並べられていたが、この文章は数十分で連盟の公式ブログから削除された。

 この一点を取ってみても、日本ボクシング連盟には「ガバナンス」機能がないことが明白である。

 2018年は、日本のスポーツ界にとって「ガバナンス元年」とでも呼ぶべき年になった。

 ボクシング連盟のごたごたは、もともと週刊誌でも報道されていた。

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