0

お米づくりを通じてLGBTの就労支援を目指す、茨城の『農家まっつら』の取り組みとは?

2017年11月12日 11時00分 (2017年11月19日 10時55分 更新)

性的マイノリティを自認する有職者は約8%


2016年、日本労働組合総合連合会が全国の有職者1000人(自営業者・家内労働者を除く20歳~59歳の男女)に、自認している性別や性的指向についての調査を行ったところ、

●LGB(レズビアン・ゲイ・バイセクシュアルの人)・・・3.1%
●トランスジェンダー(出生時の性別と自分で認識している性別が異なる人)・・・1.8%
●アセクシュアル(他者に対して恋愛感情も性的感情も向かない人)・・・2.6%
●その他・・・0.5%
という結果となり、約8.0%が性的マイノリティ=LGBT当事者であることがわかった。

筆者自身は、社会に出てから複数のLGBTの友人ができたため、この割合を見て大きな驚きはなかったが、小・中・高校時代の約40名の学級編成に当てはめれば「1クラスに約3人はLGBT当事者がいた」ということになる。まだまだ性的マイノリティが認められにくかった当時の状況を考えると、友人、先生、家族、誰にも悩みを打ち明けることができず、辛い想いを内に秘めたまま思春期を過ごしてきた同級生が、実は自分のすぐ近くにいたのかもしれない。



相談窓口を開設してわかった、一番多いLGBTの悩みは『仕事』のこと


「本当に少しずつですが、最近LGBTの存在が理解されるようになってきました。僕の学生時代には想像できなかったことなので、良い時代になってきたなぁって思いますね」と語ってくださったのは、性同一性障害のコンサルティング業務を行うG-pit net works(本社:東京都新宿区)の代表・井上健斗さん(31)。

コメントするニャ!
※絵文字使えないニャ!