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ただの夫婦喧嘩で済まされないお小遣い攻防戦、メタボ家計も改善できる?

2018年5月18日 06時30分

結婚したり子どもができたりすると、以前ほど自由にお金を使えなくなることもあるでしょう。支出を抑えるために、夫や妻が自由に使える金額を毎月定額とする“お小遣い制”を導入している家庭も多いのではないでしょうか。



今回は、お小遣いの増額をめぐって、とある夫婦の間で繰り広げられた攻防戦をご紹介します。これから「お小遣いを増やしてほしい」と交渉しようと考えている方は、何かヒントがつかめるかもしれませんよ。



■ケース1:夫がお小遣い制の場合



まずは、夫の給与口座も貯蓄用の口座もすべて妻が管理している、A夫妻のケースをご紹介します。正面切って「お小遣いを増額して」とお願いしても即却下されると感じた夫は、どのように交渉したのでしょうか。また、それに対して妻が出した答えとは…?



◎夫の攻撃



「弁当を作ってくれない日は、お昼代として1日500円追加してほしい。栄養バランスが取れたものを外でお腹いっぱい食べようと思うと、金額もバカにならない。弁当がない日が多い月は、お小遣いがランチ代で消えてしまうんだ」



◎妻の防御



「健康を考えるぐらいなら、タバコをやめたら? お昼代ぐらい捻出できるようになるでしょう。それに共働きだし、お小遣いが厳しいなら自分でおにぎりでも作って行けばいいじゃない。節約の努力もしないで、増額の交渉をするのはおかしいでしょう」



◎A夫妻の落としどころ



そもそも「こういう内訳だから毎月○○円必要」と明確にしたうえで交渉に挑まなかった時点で、夫に勝ち目はないのでは…と感じますよね。しかし妻は、この攻防戦の後「夫がひと月タバコを我慢できたら翌月のお小遣いを増額する、タバコを吸ったら翌月は減額」というルールを実験的に始めてみることにしました。



すると夫にも節約の意識が芽生え、携帯のアプリでお小遣い帳をつけるようになったそうです。こうして夫婦そろって支出の内容を把握する意識を持つことは、メタボ家計を立て直すことにもつながるかもしれません。家計全体にいい影響を及ぼしそうですね。



■ケース2:妻がお小遣い制の場合



次は、夫が自らの収入を管理し、妻に毎月決まった金額を生活費として渡しているB夫妻のケースをご紹介します。妻は与えられた金額をやりくりして食材や生活用品を購入し、残った場合は好きに使っていいという仕組みです。自宅のローン、水道光熱費や通信費は夫の口座から引き落とし。給与の支給額に関係なく、決まった金額を貯蓄しています。



◎妻の攻撃



「月に2回ほどある、あなたの飲み会。いつも深夜まで飲んでいるし、タクシー代もかかるでしょう。そのお金って、ムダじゃない? そんなに余裕があるなら、私にも生活費とは別にお小遣いをちょうだいよ。余ったら好きに使っていいと言われても、ほとんど残らないから。あなたが毎日家で飲むビール代も、もらった生活費から出しているのよ。それだけで毎月いくらかかるか分かっているの?」



◎夫の防御



「飲みは仕事のひとつだから、必要経費だよ。それに、休日に家族で出掛けるときは僕が全部負担しているだろう。家でのビール代は、考えてみたら確かにウェイトが大きい気がするな。でも足りない月は、その都度言ってくれたら必要なだけ渡すから」



◎妻の攻撃



「あなたは残ったお金がすべてお小遣いみたいなものでしょう? 自由に使えるお金が多いじゃない。それに、食材や生活用品を買うには足りているから、追加でちょうだいって言いにくいし…」



◎B夫妻の落としどころ



これまでは妻が受け取る生活費も貯蓄も定額だったため、毎月必要な金額を把握しやすかったB夫妻の家計。それは大きなメリットですが、残ったお金をすべて夫が自由に使えるようになっていました。そこで、まず夫も毎月決まった金額をお小遣いとして設定。会社行事の飲み会以外は、そのお小遣いからやりくりするようにしました。会社行事の場合も、2次会以降はお小遣いから。



また、「夫の飲み代と同じぐらいの金額を妻に追加で渡し、そのお金で妻は洋服や小物などなんでも好きなものを買う」というルール、さらに「家で飲むビールは1日2本まで生活費で買う、足りないと思うなら夫のお小遣いから買う」というルールも追加。すると、自然と飲みに行っても1次会だけで帰ってくることも増え、お酒の摂取量も減ったそうです。余ったお金は、貯蓄に上乗せ。残業代が多い月は、貯蓄額が増える仕組みとなりました。



■まとめ



よっぽど高収入でない限り、お小遣いを増やすには収入を増やすか支出を減らすかしなければなりません。今回ご紹介したケースでは、どちらもお小遣い攻防戦が家計を見直すきっかけになっていますね。パートナーから宣戦布告を受けたときも「無理!」と一蹴せずに、家計についてじっくり話し合う機会を作ってみるのもいいかもしれません。



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