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2018年7月14日
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「災害時のテレビ・ラジオ・ネットの役割を知ってほしい」TV関係者語る、災害で本当に活用できるメディアとは?

 平成30年7月豪雨は多数の犠牲者を出している。一刻も早い行方不明者の捜索と被災者が1日でも早く日常を取り戻すことを祈るばかりだが、この災害に際してテレビの東京キー局には全国各地から怒りの声が多数寄せられているという。

「音楽番組やバラエティ番組が通常放送されていることにクレームが日々多数入っています。もちろん、報道枠ではこの災害を扱っており、何も軽視しているつもりはありませんが、芸能人も怒りの声をあげて特別報道番組を編成しろという声が世間にもあるため、クレーム電話が鳴りやみません」(東京キー局関係者)

 たしかにこれだけ多くの人が被災していれば、音楽やバラエティに対する怒りがあるのかもしれない。また、報道特番の編成以外にも、既存のニュース番組に対しても怒りの声が寄せられているという。

「テレビでは各地の被害状況などを報じていますが、一部視聴者やネット上では、生活情報を提供しろという声が大勢を占めています。要は避難所の情報や給水車の情報、営業している店舗の情報などをテレビで伝えろという話です。しかし、こうした災害時にメディアには棲み分けが存在していることを理解してもらいたいです」(同)

 棲み分けとはどういうことなのか。

「生活情報などは地元の放送局やケーブルテレビ、ラジオなどが取り上げるべきものという考え方があるんです。東京キー局がこうした情報を集めて提供することは不可能ではありませんが、今回のケースであれば各県のすべての市町村の情報を網羅しないといけません。

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