平凡社 世界大百科事典

コミンテルン

戦間期から第2次世界大戦半ばにかけ国際共産主義運動に君臨した指導・統制センターであった〈共産主義インターナショナルCommunist International〉(ロシア語ではKommunisticheskii Internatsional)の略称。

歴史

創設

労働運動,労働者政党の国際的組織化をめざす試みはすでに1840年代のヨーロッパにみられたが,その後労働運動の発展と社会主義政党の成長とともに,第一インターナショナル(1864-76),第二インターナショナル(1889-1914)が誕生した(ロシア社会民主労働党(共産党)は,ロシア革命を成功させると,ただちに新しい国際的革命組織の結成にのりだした。ボリシェビキは第1次世界大戦に伴う各国の政治・経済体制の動揺に革命の絶好の条件を見いだしただけでなく,後進国ロシアの革命は,先進工業国の革命なしには生きのびることはできないと確信していたからであった。

 1919年3月,ペトログラード(現,サンクト・ペテルブルグ)で開催された革命的プロレタリア政党国際会議は,時期尚早の少数意見もあったが,共産主義インターナショナル(第三インターナショナル)の創設を決議した。そしてロシア革命を起爆剤とするヨーロッパ革命への期待が空しく消えたとき,レーニンらはそこに既成の社会主義政党幹部の裏切りを認め,彼らとの完全な絶縁,鉄の規律と中央集権体制に立脚した一枚岩的国際革命組織をつくりあげることを決意した。第2回大会(1920年7~8月)で承認された21ヵ条(プロレタリアート独裁の明示,非合法組織の併設,軍隊・農村・労働者組織・議会内での活動,植民地独立,民主的集権主義の確立,粛清,執行委員会のいっさいの決議に無条件で服従することなど,社会民主主義との絶縁を規定した)に及ぶコミンテルン加入条件はその具体化であった。またこのような組織原則を守り,コミンテルン支部として編制される共産党は,しばしば社会主義運動の分裂のなかから出現した。そのため,1923年,労働・社会主義インターナショナルの形で社会民主主義の国際組織が復活すると,二つのインターナショナルの対立はさらに構造化した。

統一戦線戦術

コミンテルンの政策に特徴的なことは,急進主義から現実主義への,またその逆への方針転換がしばしばみられたことであった。これはいわば宿命ですらあった。なぜならば共産党が革命の党としてのアイデンティティを保持しようとする限り,既存左翼政党にみられない急進的行動に訴えることが必要となるが,これは反面,大衆からの遊離の危険を招くことになり,今度は逆に労働者大衆を引きつけるために日常活動を重視しなければならなくなるからである。ドイツ共産党の3月行動(1921)が失敗に終わり,ドイツの革命情勢の大幅な後退を背景として開かれたコミンテルン第3回大会(1921年6~7月)以降,統一戦線戦術の名のもとに社会民主主義勢力との協力の道が模索されるようになったのは,この理由による。しかし社会民主主義政党指導部を回した一般党員への接近工作(下からの統一戦線),あるいは指導部への直接的働きかけ(上からの統一戦線)のいずれも所期の目的を達することはできなかった。1923年1月のルール占領に端を発する危機的状況がドイツ共産党とコミンテルンによって効果的に利用されることなく去り,資本主義の相対的安定期に席をゆずるとともに,コミンテルンのあり方も大きく変貌を遂げていく。24年6月から7月にかけて開かれたコミンテルン第5回大会では,レーニンの姿はすでに見られず,ボリシェビキ党内の指導権争いでいちはやく有利な地位を占めたスターリンによって,〈ボリシェビキ化〉が提唱され,コミンテルンにおける党内民主主義の制限,ソ連の対外政策同調化への圧力が強まった。

植民地・民族問題

コミンテルンは,ヨーロッパ中心主義を脱却できなかった第二インターナショナルとは違って,植民地,従属諸国における民族運動のエネルギーを高く評価し,これを先進国における変革に連結する反帝世界革命の構図をえがいていた。植民地・民族問題の核心は,本来ブルジョア民主主義運動である民族解放運動を共産党がどこまで支持すべきかという点にあり,コミンテルン第2回大会でレーニンとインド人共産主義者ローイM.N.Royの論争を呼んだ。論争は,民族解放運動を支持しながら,同時に共産主義者の自主性をあくまで維持するという折衷案に落着した。大会の直後,第1回東方諸民族大会がバクーで開催され,アジア・中東諸国の32の民族代表1891名が参加し,1922年1月にはモスクワとペトログラードで開かれた極東革命組織大会には10ヵ国,148名の代表が出席した。

 しかし民族ブルジョアジーとプロレタリアートそれぞれの闘争の有機的統合という命題は,実践においてしばしば解きがたい矛盾に逢着した。たとえばトルコ,ペルシア(イラン)のような国々における民族独立運動の発展は,ソ連にとって,イギリスなどの帝国主義国の南方からの圧力の軽減という意味で歓迎すべきものであったが,運動内部における民族主義者と共産主義者の利害の対立が表面化する場合には,コミンテルンは,通常,後者への支持を切り捨てることを選んだ。このような,国家としてのソ連の立場と各国共産党の利害の相克という状況は,1920年代後半の中国国民革命をめぐるコミンテルンの対応のなかにも再現された。1922年8月以降,国民党と共産党の間には提携関係が存在していたが(第1次国共合作),反帝反封建闘争の深化とともに,国民党右派と共産党の対立は不可避となっていく。このような事態に対するコミンテルンの対応は,ソ連指導部内の分派抗争とからみ,スターリンは保守的現状維持の立場から,トロツキーに反対して国共合作路線を最後の瞬間まで支持し,蔣介石による反共クーデタ(1927年4月)の成功をみすみす許した。スターリンはついで武装蜂起による権力奪取の極左方針に転ずるが,もはや逆流をおしとどめることはできなかった。

 コミンテルン第6回大会(1928年7~9月)は,中国革命の挫折,ソ連における集団化と工業化の開始を反映するかのように,大きく左に旋回し,資本主義の安定が崩壊し,戦争と革命の〈第3期〉に入りつつあるという状況判断を下したが,やがて社会民主主義を労働階級の主要な敵と規定する社会ファシズム論が打ち出された。たしかに翌年の大恐慌の到来によってこの診断の正しさは立証されたものの,闘争目標に関する処方箋は,現実との対応関係を見失ったものであり,ドイツではナチズムの制覇を結果的に助けることにしかならなかった。

反ファシズム人民戦線戦術

ナチス・ドイツの出現とともに,ソ連は西欧民主主義諸国への接近を強めることになったが,コミンテルンのレベルではすべての非ファシズム勢力の結集が追求された。1934年にまずフランスで実行され,翌35年夏,コミンテルン最後の大会となった第7回大会で採択された大粛清の嵐であり,多くのコミンテルン指導者や活動家がその犠牲になった。こうして人民戦線のエネルギーの枯渇化につれて,ミュンヘン協定(1938年9月),独ソ不可侵条約(1939年8月)に見られるように反ファシズムの理念は地に落ち,とりわけ後者は共産党員の間で大量の離党者を出す原因となった。

解散

第2次世界大戦の勃発にさいして,公式的な非戦ポーズをとったコミンテルンの方針は英仏共産党の国民からの孤立を深めることにしかならなかったが,ドイツの対ソ攻撃(1941年6月)はコミンテルンをこの袋小路から救い出し,共産党員がレジスタンスの先頭に立つことを可能にした。しかしコミンテルンの存在自体,ソ連による内政干渉のイメージにもつながり,反枢軸同盟の結束を害するおそれがあると判断したスターリンは,規約に反してコミンテルンの解散にふみ切った(1943年5月)。しかしその後も,ロシア革命を偶像化し,モスクワの権威を無条件に受け入れる共産党の体質は惰性として長く残ることになった。

機構

コミンテルンの最高機関は世界大会であり,最初のうちは年1回開催されていたが,しだいに間遠くなり,1935年の第7回大会以後は開かれていない。大会と大会の間の指導機関は執行委員会で,各国共産党にたいする指令,除名,綱領の承認にあたり,機関誌《共産主義インターナショナル》を発行,ニュース速報的刊行物に《インターナショナル新聞通報International Press Correspondence》(略称《インプレコールInprecorr》)があった。執行委員会はより少数の政策決定組織として幹部会を選び,さらに日常的な執行機関である(政治)書記局が設けられた。執行委員会の下部組織としては,組織局(1922-28),国別あるいは地域別(たとえばアングロ・サクソン,極東,ラテン・アメリカなど)書記局がモスクワに置かれ,これに対応する形で国外ビューローが存在した。西ヨーロッパ・ビューロー(所在地ウィーン,のちベルリン),ラテン・アメリカ・ビューロー(ブエノス・アイレス),極東ビューロー(イルクーツク,ついでハバロフスクとウラジオストク,上海にも支局)がその例である。なお,財政と規律問題を統轄する機関として統制委員会が大会ごとに選出されていた。

 またコミンテルンの実勢力については,第7回大会当時の数字として,加盟組織76,準加盟組織19(うち共産党組織57),314万1000名(資本主義諸国に住む者78万5000名)があげられよう。

日本との関係

日本でコミンテルンの働きかけのもとで非合法に共産党が結成されたのは1922年7月,コミンテルン日本支部として公認されたのは同年11月であった。しかし党は主として知識人からなる組織で,大衆との結びつきが弱かったため,弾圧を受けて動揺し,いったんは解党を決議した(1924年3月)。これにたいしコミンテルンは解党を批判し,26年12月には第2次共産党が再建された。一方,コミンテルンは党の理論的支柱であった32年テーゼ)を採択した。しかし厳しい弾圧のもとで地下活動を続けざるをえなかった党は,戦術的硬直性も禍いして,大衆的基盤を獲得できず,すでに35年春ごろには全国的組織としての党は姿を消した。

平井 友義
年表
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