平凡社 世界大百科事典

規格

物質,エネルギー,行為,サービス,現象,抽象概念について,用語,記号,定義,種類,等級,形状,寸法,成分,組成,構造,装備,性質(信頼性,安全性を含む),性能,動作,方法,手順,手続き,方式,状態,条件その他の技術的事項を定める取決めをいう。規定する内容,目的によって,(1)基本規格--基礎的,総括的な事項について定めるもの,(2)製品規格--品物の性質,性能などの要求事項について定めるもの(寸法規格,性能規格などのように部分的に定めるものもある),(3)サービス規格--いわゆるサービス業が提供するサービスに対する要求事項について定めるもの,(4)用語規格--専門用語とその定義を定めるもの,(5)品種規格--種類の減少,すなわち単純化を目的とするもの,(6)互換性規格--部品などの互換性の確保を目的とするもの,(7)両立性規格--システム,設備などの両立性の確保を目的とするもの,(8)安全規格--安全の確保を目的とするもの,(9)試験規格および検査規格--品質保証を目的とするもの,(10)製造規格--品質の確保,製造コストの低減,能率の向上を目的とするもの,などに区分できる。

 また規格は,それを定める機関によって,(1)国際規格--国際的な協定,条約に基づいて設けられた,政府または非政府の国際機関が定めるもの(この機関の会員資格は世界的に公開),(2)国家規格--国家的に認められた国家規格機関が定めるもの,(3)団体規格--国家的に認められた学会,協会,業界団体が定めるもの,(4)社内規格--企業が定めるもの,に区分できる。このほかに,(5)地域規格--地理的,政治的,経済的に密接な連係をもつ国々の協力によって設けられた,政府または非政府の地域的な国際機構が定めるもの,(6)官公庁規格--国または地方の政府機関が,物品,サービスの調達に当たって用いることを目的として定めるもの,があるが,(5)は国際規格の変形といえ,(6)は社内規格の変形といえる。

規格の歴史

人類が集落生活を営み,かつ道具を用いるようになったころから,道具の材料,形状,製法などについて現在の規格に相当するものがあった。すぐれた工人が作り上げたものを見本(基準)として他の者がまねて作るという形で,規格が広まっていったに違いない。その後,文字が生まれ,数の概念が確立し,これに続いて測定技術が発達するにつれて,規格は文章によって,しかも客観性に富む表現形式をもつ文書としてまとめられるようになり,また規格を定める仕事が,権威をもった組織的な活動として行われるようになった。前1500年ころのものといわれる《パピルス・エーベルス》には,医薬の処方,用法についての記述があり,もっとも古い規格と見なされている。日本では,正倉院文書の《造仏所作物帳》(734)に各種の器物に用いる白銅(スズを多く含む青銅)の合金比率(成分)を示す記述,また《延喜式》巻三十四木工寮(927)に,くぎ,かわら,その他各種の器物の形状,寸法,材料(原単位),日産量などの規定の例がある。

 規格を定め活用することは,産業革命を契機として格段に進展し,産業の発達に大きな貢献をしてきた。19世紀の終りころ,イギリスでは橋,船舶,建物などの構造材として,従来の鋳鉄品にかえて形鋼を用いるようになったが,この鋼材の使用者である建設業者,造船業者は,自分たちの個別の要求にこだわり,個々別々の形状,寸法の形鋼を注文していた。このため,製造コストが非常に高いものとなり,一般新聞紙上で大きな問題として取り上げられ,これに関連して1901年1月の土木学会の総会席上で,形鋼の規格を定めることが決まった。これが,現在のイギリス規格British Standardへと発展した。またアメリカでは,南北戦争の経験に基づいて,1881年創立のアメリカ機械学会の第1回総会で〈ねじ山〉の規格を決めることを議決している。これが,現在の〈ISOインチねじ〉の祖先である。日本では,明治時代の初期からセメントが用いられ,また製造されていたが,鉄道企業熱の台頭,濃尾地震(1891)による煉瓦造りの建物の脆弱(ぜいじやく)性の実証などによって,セメントの需要は急速に増えた。しかし,需要者は各自独特の試験方法を定めて検査をするという状態で,セメント製造業者ははなはだしい不便をこうむっていた。そのため,試験方法の規格を決めることが再三試みられたが成功しないで,やっと1905年2月に農商務省からセメント試験方法の規格が公布になった。これが,現在の日本工業規格(JIS)への発展の礎となった。自動車の製造規格の統一による量産方式の採用は,1894年の西ドイツのベンツ社のベロ号が最初といわれているが,アメリカのフォード社は一元的な製造規格および流れ作業生産方式を1908年開発のフォードT型に適用して,10年未満で価格を850ドルから360ドルに低減することに成功している。

貿易と規格

日本の貿易で用いているおもな規格を表に示す。ここに示したように,日本だけでも各種の規格を貿易で用いている。この事情は他の諸国でも同様であり,これが円滑な貿易を阻害しているとして,GATTの東京ラウンドで〈貿易の技術的障壁に関する協定〉(いわゆるスタンダード・コード)を定める作業が続けられ,1979年12月17日に調印をみた。この協定は,国際規格が定めてあるものについては各国の規格および取締技術基準(取締法規に基づく技術基準)においてこれを適用すること,国際規格を作成しようとする場合には各国は能力範囲内で十分な役割を果たすべきこと,国際規格の内容と本質的に相違する規格および取締技術基準を定めようとするときはGATT事務局を通じて他の締約国に通報し,要請に応じて案を提供すること,また必要に応じて関係国と協議し,協議の結果および書面による意見について十分に配慮することなどを,締約国に義務づけている。また各国は,供給者が証明書,マークなどで規格および取締技術基準に適合していると証明することを第三者機関である認証機関が認める制度,すなわち認証制度を実施しているが,これがまた貿易障壁となるので,スタンダード・コードでは,各国は自国の制度を他国の供給者に対しても開放することを義務づけている。1980年代に入り規格も国際化時代に入ったといえる。

東 秀彦
表-日本の貿易で用いているおもな規格
表-日本の貿易で用いているおもな規格