プロ野球選手会「現役ドラフト制度」不成立ならスト再現もある!?

プロ野球選手会「現役ドラフト制度」不成立ならスト再現もある!?

 会見が穏やかだったせいで、12球団経営陣はむしろ警戒を強めたという。

 オールスター第1戦の試合開始に先駆け、労組・日本プロ野球選手会が会見を開いた。彼らは出場機会の少ない選手を対象とした「現役ドラフト」の導入を目指し、経営サイドとの話し合いを進めてきた。会見で語られたのは、その手応えについてだ。

「同日、選手会はかねてから予定していた臨時大会を行いました。そこで伝えられたのは、12球団経営陣が考える現役ドラフトの内容について。経営陣のまとめた意見書は『対象選手については球団が決める』とし、移籍の活発化を訴える選手会の希望とは大きく異なるものでした。なのに、炭谷銀仁朗会長(巨人)は『具体案を提示いたたいたことは前進だと思う』と、好意的に語ったのです」(スポーツ紙記者)

 経営陣は意見書の前に、具体的な対抗措置を講じていたと見る向きもある。

 どういうことかというと、トレードが行える期日は7月末まで。シーズン途中のトレードはどの球団も積極的ではない。だが、選手会の臨時大会前、今年は巨人、楽天、広島、中日、オリックスなど5件もの途中トレードがまとめられた。

「出場機会を選手に与える、移籍してプラスになるトレードを、12球団は行っている。だから、現役ドラフトは必要ないというアピールだったのかもしれません」(同前)

 また、現役ドラフトについて、選手会は出場試合数においてある一定の数字を決め、それ以下になった選手全員を対象にしたいと考えている。そうなった場合、三軍制で若手を育てているソフトバンク、巨人、広島はたまったものじゃない。将来を見越して、故障歴のある学生選手を指名した他球団も同じことだ。


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2019年7月24日のスポーツ総合記事

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