禁止農薬、病原体汚染…危険な中国野菜の使用状況、なぜ多数の外食チェーンは回答拒否?

禁止農薬、病原体汚染…危険な中国野菜の使用状況、なぜ多数の外食チェーンは回答拒否?
 昨年末にかけてレストランをはじめとする外食産業での食品偽装問題が続発し、社会問題化したが、そんな中、「週刊文春」(文藝春秋/2013年12月12日号)に掲載された、大手外食チェーン、リンガーハット社長・米濵和英氏へのインタビュー記事が話題を呼んでいる。

 記事によると、同社は主力商品「長崎ちゃんぽん」の野菜と麺の小麦粉を09年からすべて国産化し、原産地とアレルギー表示をいち早く導入してきたという。その理由として米濵氏は、「直接人命に関わる食に対する外食産業のモラルの低さへの警鐘だ」と語っている。この取り組みにより、「国産化でのコスト増は年間10億円」となり価格値上げをせざるを得なかったが、安全に関心の高い家族連れなどを中心に支持が増え、「結果的に売り上げがアップした」という。

 そもそも、中国野菜の危険性については、いつ頃から世間一般的に認識されるようになったのであろうか。

 まとめ情報サイトによると、中国野菜が危険だという認識が広まったのは約15年ほど前で、その頃は中国から輸入される生の野菜類の約半数から、猛毒で発がん性もある有機リン系殺虫剤メタミドホスなどの高濃度の残留農薬が検出されていたという。それが報道などで周知されたため生野菜の輸入は激減したのだが、代わりに「冷凍食品」などの材料として隠れて使用されるようになっているのが現在の状況であるという。つまり、加工後に日本に輸入された中国野菜がスーパーで売られたり、外食チェーンなどで提供され、人々が知らず知らずのうちに食べているというのだ。


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2014年1月20日の社会記事

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