iOSとAndroid、スマホOSのシェア99.9%に…「その他」消滅の多大な恩恵

 IT市場調査会社ガートナーが発表したデータによると、2017年に世界で販売されたスマートフォンの台数は、15億3654万台だった。2016年の14億9596万台から増加しているが、データはすでにスマートフォンの成長が曲がり角に来ていることを示している。

 通年では販売台数は増加しているが、2017年第4四半期(10−12月)は、前年同期と比べて世界で3000万台あまり少ない4億784万台となった。ガートナーは、スマートフォン市場でもっとも大きな販売台数の下落を記録する四半期だったとしている。

 世界のスマートフォン販売台数のトップの顔ぶれは、サムスン、アップルファーウェイ、OPPO、Vivoの5社で、大きな変化はない。このなかで販売台数を伸ばせなかったのはアップルだけだったが、スマートフォンの販売価格上昇によってより大きな収益を確保したのもまたアップルだった。

 高付加価値製品を一手に引き受けるアップル、フラッグシップスマートフォンからミドルレンジにつよく販売台数トップを走るサムスン、性能と付加価値を両立させている中国メーカー、という構図についても、大きな変化はない。

 米国では、HTCのモバイル部門を買収したグーグルのPixel 2や、Essential PhoneなどのプレミアムAndroidスマートフォンというカテゴリも登場してきた。これらのデバイスも話題にはなるが、ではサムスンのGALAXYシリーズを脅かす存在になっているかと言われると、そうした勢いがあるわけではない。

●「デュオポリー」

 ガートナーのレポートでもう一つ指摘できる点は、スマートフォン市場の二極化が完了しつつあるということだ。OS別の販売データを比較すると、グーグルが開発するAndroidを採用したスマートフォンのシェアは85.9%、アップルのiPhoneのみが採用するiOSのシェアは14%となった。

 この2つの勢力を比較すると、Androidの微増、iOSの微減であるが、注目すべきは「その他」のOSを採用するスマートフォン。16年は0.8%だったシェアは、17年には0.1%となり、間もなく消滅することを物語っている。

 モノポリーは独占状態を指すが、2社で占めているため「デュオポリー」という言葉が使われているのだ。

 AndroidとiOS以外のスマートフォン向けOSには、スマートフォンの先駆けの時代を支えたBlackBerry、そして依然PC業界で最大勢力を誇るマイクロソフトのWindows Phoneがある。しかしいずれも、間もなく終焉を迎えようとしている。

 BlackBerryはTCLが製造するAndroidベースのスマートフォンをリリースし、そちらへの乗り換えを促している。19年までに同社のサービスをすべて終了する計画だ。

 またマイクロソフトはノキアを買収し、スマートフォン戦略の立て直しを図ったが、ノキアもAndroidスマートフォンの製造に乗り出すようになった。昨今はもっぱら、買収したWithingsのブランドをノキアに統一し、ウェアラブルデバイスやヘルスケアデバイスのメーカーとして知られるようになった。

 マイクロソフトはスマートフォン向けのWindowsについて、新機能の追加などを行わず、新型スマートフォンのリリースの計画もない。そのほかにも、スマートフォン製造の最大勢力であるサムスンは、モトローラ、NEC、パナソニック、NTTドコモ、ボーダフォン、インテルらとともに、新しいモバイルOSである「Tizen」の開発を行っている。

 17年5月には最新バージョンとなるTizen 4.0をリリースしているが、モトローラ、NEC、パナソニックなどの参画企業は買収もしくはスマートフォン開発から撤退しており、他産業での活用の可能性はあるが、モバイルOSとしての存在感は皆無だ。

●開発者にとってはメリット

 モバイルOSのデュオポリー化する現状は、パソコン市場のそれと近い。WindowsとMacを合計した市場シェアは97%を占めており、その他にLinux、ChromeOSが存在している。そして、この状態が安定しているのが現状だ。

 アップルはモバイルOS、デスクトップ・ラップトップOSでともに2位の勢力を保っている。このことは、何よりアップルの強固な開発者コミュニティへのアピール材料となっている。

 現在もなお、シリコンバレーやサンフランシスコで生まれる新しいアプリサービスはiOSで先につくられる。その理由は、サービス普及に重要な市場となる先進国で5割前後のシェアを確保していること、最新OSへのアップデート比率がAndroidに比べて高く、OSバージョンやデバイスの分断化が少ないため、アプリ開発のコストが軽減されることがその理由だ。

 スタートアップ企業の多くは、まずiPhone向けにアプリをつくってビジネスモデルやアイディアを具現化して投資を集め、世界中でユーザー数がもっとも多いAndroid版の開発によって収益化を狙う、という手順が一般的となった。

 Androidのデバイスの性能差やバージョンの分断化には考慮しなければならないが、iOSとAndroid向けのアプリをメンテナンスすれば良い点は、開発者にとっての負担が少なく済み、二極化で済んでいる点はむしろ歓迎すべき状況、といえる。

 アップルはiPad向けアプリをMacに移植する仕組みを18年6月の開発者会議で発表するとみられている。世界2位のモバイルOS向けに開発したアプリが、そのままパソコン向けのデスクトップアプリに早変わりする仕組みを用意することで、開発者に対してMac向けのアプリ開発を少ない労力で実現し、ユーザーにとってはモバイルとデスクトップの一体的な体験を提供できるように整備を進めていくことになる。

セキュリティ問題は諸刃の剣

 開発者にとって有利ともいえるモバイルOSの二極化だが、一方でセキュリティ懸念の拡がりについては多様性の少なさで逃げ場がなくなりつつある。2つのOSに影響のある脆弱性が発生した場合、そしてその脆弱性が公表されないまま悪意のあるハッカーによって活用された場合、世界中の人々のデータが危険にさらされることになるからだ。

 一方で、多様性があだとなる可能性もある。これはOSの問題ではなかったが、プロセッサの高速化の仕組みを突いた脆弱性、SpectreとMeltdownは、ハードウェア、ソフトウェア、アプリなどの企業が対策を施さなければならなくなった。

 特にメーカーごとにカスタマイズが進むAndroidでは、開発元のグーグルによる対応だけでは脆弱性を回避できない。今後もセキュリティについては、デュオポリー、多様性の両面から神経質な取り組みが続いていくことになるだろう。

 パソコン市場を見る通り、デュオポリー状態が決してその業界の発展を妨げるとは考えにくい。WindowsとMacが中心の市場のなかでも、アップルは2007年にMacBook Airをつくり出して超薄型ノートブックで時代を築き、またMicrosoftはSurfaceシリーズによって2-in-1、デタッチャブルという新しいトレンドをつくり出しているからだ。

 スマートフォンの販売台数の成長が止まりつつあるなかで、グーグルやアップルが次に、どんなモバイルの世界をつくろうとしているのか、引き続き動向に注目していきたい。
(文=松村太郎/ITジャーナリスト)

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