就労世代のがんサバイバーへ 「仕事のペースを取り戻すために、少なくとも半年から1年はかかるものです」

 早期発見や治療法の進歩によってがんの生存率が上がり、治療を経て仕事に復帰できるケースも今や珍しくありません。しかしその一方で、「がん患者や家族の心のケア」に特化した取り組みを行っている国立がん研究センター東病院の精神腫瘍科長・小川朝生医師は「日本での広がりはまだまだ不十分」と指摘します。


 最新の薬や医療技術だけでなく「本当に求められている治療」とは、一体何なのでしょうか。「精神腫瘍科」の現状と課題についてお聞きしました(前後編インタビュー。 #1 が公開中です)。


就労世代のがんサバイバーへ 「仕事のペースを取り戻すために、少なくとも半年から1年はかかるものです」


■職場復帰後のメンタルサポートがまったく足りない 

──がんサバイバーの職場復帰は進んでいるといわれていますが、実際はどうなんでしょうか。


小川 がん対策基本法が改正され、確かにがん患者さんの就労対策は進んでいます。生命予後(病気・手術などの経過において、生命が維持できるかどうか)の改善と、支持療法(副作用に対しての予防策や症状を軽減させるための治療)の普及によってサバイバーの生存率が上がっているので、職場復帰できるケースも増えています。でもここには大きな問題があると私は見ています。


──就労できるかどうかが一番の問題ではないんですか?


小川 いや、そうじゃないんですよ。職場復帰だけを目的としたサポートや支援はいろいろあるのですが、職場復帰した後のメンタルサポートに関する理解や支援がまったく足りないのが問題なんです。就労世代の患者さんに特に多いのが、せっかく治療がうまくいったのに、治療を終えて仕事に復帰した後でつまずくというケースです。

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