働き方改革って本当に必要なの? 「長時間労働=成果」という考え方を変えなければいけない理由

働き方改革って本当に必要なの? 「長時間労働=成果」という考え方を変えなければいけない理由


最近、私が実施している管理職向け研修で働き方改革に関する声がよく出ます。しかし、働き方改革によって「自分の残業がすごい増えた」「土日出勤が増えた」「職場のコミュニケーションが減った」というネガティブな声が目立ちます。


管理職の皆様にとっては、部下に残業をさせにくい環境から、本来自分がやる仕事ではないことを巻き取らざる負えないといった状況があるようです。



「本当に働き方改革を進めなくてはいけないの?」
「時短と言った意味合いからすると体のいいコストカットでは?」


なんて思っている人もいるようですが、今回は働き方改革が必要とされる背景についてお伝えしてまいりましょう。(文:働きがい創造研究所社長 田岡英明)


■従来の日本型サラリーマンの働き方で働ける人が限られてしまう


働き方改革の必要性が叫ばれている根本には、日本の超少子高齢化問題があります。図は内閣府のホームぺージに掲載されている「将来推計人口でみる50年後の日本」のデータです。


2010年前後を境に、人口減少が始まったようです。ここで問題になってくるのは労働力人口の減少です。


働き方改革って本当に必要なの? 「長時間労働=成果」という考え方を変えなければいけない理由


図で示している通り、全体における高齢者(65歳以上)の割合は1960年の5.7%から2010年の23%へ、そして2060年には39.9%といった数字になっていきます。一方20歳から64歳の人口は1960年の5109万人から2010年には7497万人に。そして2060年には4105万人に減少するとされています。今後は働ける人の数が、どんどん減っていくわけです。


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