同社はもともと、2019年に「群馬カーエレクトロニクステストラボ」(群馬県伊勢崎市)を設立し、EV向けの試験サービスを提供していたが、試験ニーズの増加やユニット化に伴う大型製品に対応するため、群馬カーエレクトロニクスラボの敷地を379m2から717m2と約2倍に拡張し、21台の新装置を導入。eモビリティテストセンターとして新たに開設に至った。
EVに関連する試験のニーズが増えた背景には、CASE対応に伴いカメラやセンサといった車載電子機器が、露出した部分に装着されることが増え、温度変化や塩水といった自然環境への耐性評価が求められるようになったことや、部品メーカーが従来の系列(ケイレツ)を超え、新たに欧米の自動車メーカーに参入を目指す脱ケイレツ化、部品メーカーによる試験のアウトソーシング化があるという。
なお、同社が2017年に開設した「カーエレクトロニクス テストラボ」(埼玉県本庄市)は内燃機関を持つ自動車向けに試験を提供し、eモビリティテストセンターはEV向けという形で使い分けていくとのことだ。
新たに試験装置として加わったのは、「飛石試験装置」、「減圧試験装置」、「ガス腐食試験装置」、「塩水試験装置」、「オゾン試験装置」、大型製品対応の「熱衝撃装置」などの21台で、装置や工事費を含め、約3億円の投資となったとしている。