会社員にとって、年に数回の一大イベントであるボーナス。まとまった一時金が入るこの時期、会社員のみなさんはその使い道をどのように考えているのでしょうか。


そこで今回は、マイナビニュース会員302名を対象に「2026年夏のボーナス支給事情」に関するアンケート調査を実施しました。本記事では、この中から今夏のボーナスが「支給される予定」と答えた202名を対象に、その具体的な使い道に関する回答をご紹介します。

○「生活費で消える」「貯金」…家計を支えるための切実な使い道

まず、今回の対象者に「支給予定額」について聞いたところ、全体のボリュームゾーンは「30万~70万円未満」となりました。世間では大きな賃上げが報じられているものの、実際の支給予定額の分布を見ると、劇的な増加を実感できている層はまだ一部に限られているようです。

さらに、この支給金額に対する満足度を尋ねたところ、「不満派(やや不満14.9%、とても不満15.8%)」が30.7%となり、「満足派(とても満足8.4%、やや満足19.8%)」の28.2%をわずかに上回る結果となりました。メディアを賑わせる華やかな景気動向とは裏腹に、ビジネスパーソンが抱くリアルな懐事情は、思いのほかシビアであることが窺えます。

こうした背景を裏付けるように、ボーナスの具体的な使い道について会社員たちの本音を読み解くと、華やかな消費よりも、まずは日々の暮らしや将来の安心を優先せざるを得ない切実な現状が見えてきました。特に目立ったのが「生活費」「貯金」というキーワードです。

・「生活費で消える予定です」(57歳/愛媛県/官公庁)

・「物価高なので、生活費として多くを消費されてしまうことが少し悲しい」(51歳/千葉県/広告・出版・印刷)

・「ボーナスは、生活費に充てる予定です」(58歳/兵庫県/総合電機)

また、終わりの見えない社会情勢を見据えて、使わずに手元に残す「貯金派」の姿勢も非常に堅実です。

・「物価高でこの先も心配なので貯金して計画的に使いたいです」(54歳/千葉県/物流・倉庫)

・「どうなるかまだわからないので不安。貯金に回したい」(40歳/愛知県/医療・福祉・介護サービス)

・「貯金したいと思う」(27歳/大阪府/その他)

せっかくのボーナスであっても、まずは足元の生活を維持するための防衛資金として使わざるを得ないという、現代の会社員たちの本音が滲み出ています。
○高額支給層には「旅行・投資・家族サービス」の選択肢も

その一方で、ボーナス本来の楽しみ方である「自分へのご褒美」や、前向きな資産形成に回すゆとりがある層も一定数存在しています。
特に、全体の1割強を占めた支給予定額が「100万円以上」にのぼる高額支給層からは、旅行や家族サービス、あるいは投資に活用するという具体的な計画が挙げられました。

・「家族サービスの旅行」(46歳/茨城県/公益・特殊・独立行政法人)

・「たくさん旅行を満を満喫できる」(35歳/東京都/海運・鉄道・空運・陸運)

・「旅行か投資に回す予定」(69歳/京都府/設計)

・「ボーナスは投資(NISA口座)に使う予定です」(47歳/北海道/海運・鉄道・空輸・陸運)

支給額が上がった恩恵をしっかりと実感し、日々のモチベーションへと還元できている層にとっては、やはり夏の一時金が生活の潤滑油となっているようです。
○ライフステージや環境で分かれる「散財・ご褒美」と「返済」のリアル

さらに細かく見ていくと、ビジネスパーソンが置かれている個々の環境やライフステージによって、ボーナスの使い道に対する意識が二極化しているリアルな現状も見えてきました。

なかには「思い切り使いたい」「ご褒美に」というエネルギーを感じさせる声がある一方で、ローンの重荷や差し迫った経済事情を覗かせる回答も交錯しています。

・「散財したい」(45歳/神奈川県/医療・福祉・介護サービス)

・「たくさんもらえたのでまず借金の利息を返してパチスロにいきたい」(42歳/愛知県/流通・チェーンストア)

・「住宅ローンが上がりすぎているのでもう少し欲しかった」(42歳/東京都/海運・鉄道・空運・陸運)

・「自分へのご褒美に使いたい」(55歳/大阪府/非鉄金属)

日々のプレッシャーから解放されて直感的な消費や投資に充てたいという本音と、金利上昇や日々の返済に追われる本音が、同じ世代の間でもダイレクトに表れる結果となりました。
○「ご褒美」から「防衛資金」へ? 2026年夏のボーナスが持つ意味

2026年夏のボーナス事情を振り返ると、会社員たちの使い道は非常に多岐にわたっていました。まとまった金額を手にして旅行や投資に胸を躍らせる人がいる一方で、金額に少なからず不満を抱き、「もらえるだけマシ」「ないよりマシ」と語る層が少なくないのも事実です。

かつてのような“景気アップのご褒美”として手放しで散財する空気は薄れ、現代の会社員にとってのボーナスは、終わりの見えない「物価高」や「増税」から家計を守るための、大切な防衛資金としての役割が強まっているのかもしれません。数字の増減以上に、それをどのように生活に割り振るかという、ビジネスパーソンたちの切実かつ慎重な防衛意識が色濃く反映された調査結果となりました。

ボーナスに関するアンケート
調査時期: 2026年6月2日
調査対象: マイナビニュース会員
調査数: 302名
調査方法: インターネットログイン式アンケート
編集部おすすめ