最高気温35℃以上で出社意欲が低下? 9割の社会人が「暑さで集中力が続かない」と回答 - 企業に求める対策とは

パーソルキャリアが運営する調査機関「Job総研」は2026年6月8日、全国の20代～50代の現在就業中であるJobQ Town登録者の社会人男女446人を対象に実施した「2026年 夏のはたらき方実態調査」の結果を発表した。○今夏の出社予定は76.0%が「出社が多い」、理想のはたらき方は61.7%が「テレワーク希望」今夏の出社予定を聞くと、「出社が多い派」が76.0%で過半数を占め、内訳は「断然出社が多い」が44.8%、「出社が多い」が18.4%、「どちらかといえば出社が多い」が12.8%であった。また、理想の夏のはたらき方を聞くと、「テレワーク希望派」が61.7%で過半数を占め、内訳は「断然テレワーク希望」が32.1%、「テレワーク希望」が15.0%、「どちらかといえばテレワーク希望」が14.6%であった。○夏の暑さが仕事に「影響する」が90.1%、具体的な支障は「集中力の低下」が最多夏の暑さは仕事に影響するかを聞くと、「影響する派」が90.1%で過半数を占め、内訳は「とても影響する」が37.9%、「影響する」が28.0%、「どちらかといえば影響する」が24.2%であった。影響があると回答した402人に、具体的な仕事への影響を聞くと、「集中力が続かなくなる」が61.9%で最多となり、次いで「移動負担による疲れやすさ」が55.7%、「作業スピードの低下」が38.6%となった。○出社したくない最高気温は35℃以上が最多、73.3%が酷暑日の出社を拒絶出社したくない最高気温を聞くと、「猛暑日:35℃以上」が38.1%で最多となり、次いで「真夏日:30℃以上」が32.5%、「気温で変える必要はない」が14.8%となった。また、酷暑日の出社意欲を聞くと、「出社したくない派」が73.3%で多数派となり、内訳は「できれば出社したくない」が32.7%、「原則テレワークにしたい」が28.9%、「休業・特別対策が必要だと思う」が11.7%となった。○社会人の58.1%が夏の出社で体調不良を経験、症状は「大量の発汗」や「強い疲労感」夏の出社で体調不良を感じた経験を聞くと、「ある派」が58.1%で過半数を占め、内訳は「何度も経験あり」が20.2%、「経験あり」が37.9%であった。体調不良を感じた経験ありと回答した259人に、暑さによって感じた体調不良を聞くと、「大量の発汗」が59.8%で最多となり、次いで「強い疲労感」が57.1%、「めまいや立ちくらみ」が52.1%となった。○夏の出社で最も負担を感じる場面は「自宅から駅までの移動」、55.6%が「通勤だけで体力を消耗」夏の出社で負担を感じる場面を聞くと、「自宅から駅までの移動」が56.1%で最多となり、次いで「通勤中の汗やにおい対策」が49.8%、「満員電車・バス」が48.9%となった。また、夏の通勤について当てはまるものを聞くと、「通勤だけで体力を消耗する」が55.6%で最多となり、次いで「汗やにおいが気になる」が53.8%、「通勤が年々辛い」が43.5%となった。○職場の暑さ・熱中症対策は61.4%が「あり」、内容は「空調温度の調整」が中心職場の暑さ・熱中症対策有無を聞くと、「対策あり」が61.4%で過半数を占め、「対策なし」が38.6%であった。職場で対策ありと回答した274人に、具体的な暑さ・熱中症対策を聞くと、「空調温度の調整」が59.9%で最多となり、次いで「クールビズや軽装の推奨」が40.1%、「飲料や塩分補給用品の設置」が32.1%となった。○職場の熱中症対策を「不十分」と感じる人が70.9%、求める対策の1位は「テレワークの推奨」職場の熱中症対策状況を聞くと、「不十分派」が70.9%で過半数を占め、内訳は「一定の対策はされているが不十分」が29.6%、「最低限の対策しかされていない」が23.1%、「ほとんど対策されていない」が18.2%であった。また、企業に求める酷暑日の暑さ対策を聞くと、「テレワークの推奨」が58.7%で最多となり、次いで「出社判断を個人に委ねる」が36.3%、「飲料や冷却グッズの支給」が32.7%となった。○出社意欲低下の原因は「通勤時の身体的ストレス」、企業には柔軟な対応が求められる傾向に今回の調査では、最高気温35℃以上の「猛暑日」や40℃以上の「酷暑日」を境に「できれば出社したくない」と感じる人が増加しており、気温の高さが出社意欲に直結している実態がわかった。その背景には業務内容そのものよりも、移動中の暑さや汗、疲労感といった「通勤時の身体的ストレス」が大きく影響している。こうした結果から、夏場のはたらき方は気温や気候状況に応じて出社に限定しない柔軟な対応を求める意識が高まっている。企業にはテレワークや時差出勤など、暑さを回避して従業員の生産性や安全面を守るための環境設計が今後さらに重要視される可能性がありそうだ。