地震がくるまであと5秒! 最先端の地震対策を消防庁が伝授

 昨年10月1日からスタートした、気象庁による「緊急地震速報」が批判を浴びている。震源地で揺れを観測してから本格的な揺れが到達するまでの間に、対象範囲の住民に向けて、その地震の最大震度や大きな揺れの到達時刻を予測して知らせるこのシステム、画期的に見えるが、実際に使用されたケースでは失敗に終わってしまった。

 今年4月28日の沖縄県宮古島近海で発生したマグニチュード5.2の地震では、大きな揺れが市街地に到達した5秒後の発表になり、間に合わず。5月8日に茨城県沖で発生したマグニチュード6.7の地震では、推定最大震度も3から5弱へと上下し、結局一般向けに速報が出されたのは揺れの感知から約1分後。2度とも大きな揺れが始まってから速報が出るという間抜けなことになり、気象庁自らが「技術的な限界」という見解を発表。「税金の無駄遣い」などと批判が相次いだ。

 しかしそもそも、速報が間に合おうが間に合うまいが、震源地で揺れを観測してから大きな揺れが広がるまでのわずかな時間で、一体何ができるのか? 気象庁でも「緊急地震速報の限界」として「情報を発表してから大きな揺れが到達するまでの時間は長い場合でも十数秒〜数十秒」としている。

 非常事態に十数秒の間でできることといえば、「机の下にもぐる」「調理中の火を消す」などがあがるだろうが、では、次のような非常事態には、はたしてどう対処するのが正しいのか。用を足している時や、セックスしている時など、もぐるべき机もなく、すぐに逃げられないような状態で「グラッ」ときたら……。我々はその数秒でどのように生き残りをはかるべきなのか!? 万一の事態に備えるべく、東京消防庁生活安全課に聞いてみた。


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