ビジネス的にはヤバくても......ナゼかオモロいAMラジオの実情（前編）

　今、ラジオが二重の意味で「ヤバい」。ひとつは、広告収入激減といったビジネス面でのヤバさ。

　今回はあえてAMラジオに的を絞り、その二面性の実態を調査すべく、業界人たちに徹底取材を敢行!

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「今日の放送で番組が終わります」──2月15日正午、文化放送の『キンキンのサンデー・ラジオ』の開始直後、パーソナリティの愛川欽也が、突然、番組の終了を宣言する"事件"が発生。愛川いわく、昨年末のメインスポンサーの撤退を受け、自身もスポンサー探しに奔走したものの、力及ばず。3月末での放送終了が決まったが、残り1カ月半「お通夜みたいな番組」を続けたくないとして、番組改編期でもなんでもない同日、突如、自身の判断で降板に踏み切った、という。この騒動の直前には、同番組の裏番組『バックグラウンド・ミュージック』（TBSラジオ）が、3月末で、1964年以来の歴史に幕を閉じることを発表。しかも、パーソナリティ・若山弦三も、愛川同様「スポンサーが降りたこと」を終了の理由に挙げた。

　長寿番組の終了が相次ぐなか、愛川が衝撃の告白をしたことがダメ押しとなり、以来、テレビや新聞などの報道では「ラジオ不況」を危惧する声が大きくなった印象を受ける。

　しかし、景気が悪いのは、もちろんラジオ業界に限った話ではない。

　電通が2月下旬に発表した「2008年の日本の広告費」によると、新聞は前年比85.7％、雑誌88.9％、テレビ95.6％、そしてラジオ92.7％と、いわゆる主要マスコミ4媒体の広告費は軒並み減少している。ここ10年の推移を見ると、他媒体に比べてラジオの広告費だけが、致命的に落ち込んでいるわけではない。日本民間放送連盟「2009年度のテレビ、ラジオ営業収入見通し」（1月発表）に目を転じてみても、ラジオ、テレビともに来年度は6～8%の収入減が見込まれている。

　にもかかわらず、ラジオが"悪目立ち"しているのは、なぜなのか？　文化放送編成局の千吉良直紀氏は「ラジオ業界の実態が、世間に知られていないことが原因ではないか」と分析する。

「ラジオは、パーソナリティと構成作家、音響技術者、ディレクター、最低4人がスタジオにいれば放送できるため、同じ電波事業でも、テレビに比べて制作費は圧倒的に安いんです。しかも、出演者のご厚意もあって、ギャラも低い。スポンサーが降りても、どうにか番組を続けられちゃうんですよ（笑）。実際、とりあえずノンスポンサー状態で放送を続けつつ、広告主を探すなんて番組も少なくありません」

　つまり、「カネのないラジオにとって、スポンサー減少は大問題だろう」という先入観がある他メディアや世間は騒ぎ立てているが、ラジオ業界内の人間にとってスポンサー問題は、周囲が想像するほどには大きな問題ではない、ということだ。

　2月17日、同局・三木明博社長も、定例会見の席上で、スポンサーを呼べなかったことを愛川に謝罪したが、「スポンサーうんぬんがすべての原因ではない」と発言。

　愛川と文化放送との間に生まれてしまった軋轢の正体は不明だが、スポンサー撤退という側面だけを捉えて"ラジオの危機"を叫ぶのは早計のようだ。

●下落し続ける広告収入　新たな収益モデルを模索

　とはいえ、00年以降、広告費が常に下落し続けているのは確かなのだ。千吉良氏も「ここ数年、不動産業者のようなビッグスポンサーの出稿が、明らかに減った」と、広告不況を実感している。いくら「提供ナシ」でも放送可能とはいえ、無収入はさすがに心許ない。そこで各局では新たな収入源確保のための対策を始めているようだ。

「文化放送では、数年前から消費者金融のCMを解禁しました。また、法律事務所など、新しいクライアントにも積極的に営業をかけています」（文化放送広報・橋本庸介氏）

　それに加え、広告料は据え置きのまま、以前よりも番組中のCM本数を増やすといった値引き交渉をすることもあるという。そのほか、自社のイベントスペースで落語会を開き、その模様を録音した音声データをダウンロード販売するなど、広告収入以外の売り上げを獲得する手立ても模索している。最近話題のインターネットを利用した音声配信も、課題のひとつだ。
（後編につづく／文＝成松哲／「サイゾー」4月号より）

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