では、格安スマホへの乗り換えを検討するなら、どんな候補があるのか。MMD研究所の利用者調査によると、格安スマホ上位10社が90%のシェアをカバーする。
KDDIは、UQモバイル、ビッグローブモバイル、JCOMモバイルの三つのMVNOを傘下に持つ。ソフトバンクには、ワイモバイルというサブブランドと子会社のLINEモバイルがある。これら大手携帯グループ勢は、格安スマホ市場でも高いシェアを握る。
NTTコミュニケーションズが運営するOCNモバイルONEや、関西電力傘下のケイ・オプティコムが運営するマイネオなど携帯大手以外のグループも人気がある。インフラ企業が運営会社であるため、信頼度が高い。
もっとも、安さが武器のMVNOには注意も必要だ。MMD研究所が、動画投稿サイト「YouTube」の受信速度を調べたところ、ワイモバイルとUQモバイルの2社が群を抜き、MVNO各社はかなり遅かった。MVNOで安さを享受するなら、通信速度は大手3社に比べて遅くなる可能性を覚悟しておく必要があるだろう。
なお、すでにスマホは「SIMロック解除」が義務付けられている。携帯大手の「2年縛り」に掛かる9500円の解約金はネックだが、iPhone6S以降の機種で、購入から100日経過していれば、端末はそのままで、各社の通信料金プランを自由に選択できる。
契約先、プラン選びの結論は、安さをひたすら追求するならば、今すぐに格安スマホに乗り換えることだ。このとき、料金とともに通信速度の差も考慮する。大手キャリアの回線品質にこだわるのであれば、「隠れ松」のワイモバイルを有力候補にしつつ、今春から始まる分離プラン競争を待って判断することだ。