大企業人材への「DX業務に関する意識調査」が実施 44%は「DX業務にネガティブ・無関心」という結果に

大企業人材への「DX業務に関する意識調査」が実施 44%は「DX業務にネガティブ・無関心」という結果に
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DX人材の資質・能力評価と育成サービス「DxGROW」を提供する、Institution for a Global Society 株式会社(以下、IGS)は、従業員数1,000名以上の大企業人材を対象に「DX業務に関する意識調査」(2021年8月6日-9日、n=298)を実施し、結果を発表した。

デジタル庁が9月1日に発足され、企業がDX人材育成に力を入れる中、そもそも大企業人材の44%がDX業務にネガティブ・無関心である実態が示唆されたという。「DXに関わりたくない」背景には「境界線の維持」因子などがあり、企業がDXを推進するためには、組織の中にあるDXに対する不安や思い込み「DXバイアス」を解消する必要性が見えてきた。「DXバイアス」は組織ごとに異なる可能性や自覚が難しいため、大企業のDX推進では組織の「DXバイアス」の客観的な可視化・排除が重要だと考えられるとのことだ。

・調査概要
調査対象:1,000人以上規模の組織に勤め、20歳以上の個人 298人
調査対象エリア:全国
調査時期:2021年8月6日(金)~9日(月)
調査方法:インターネット調査

■調査結果詳細

1. 大企業人材の44%が、DX推進活動に関わることへネガティブ・無関心
・勤め先でDXやデジタルビジネスの推進活動に関わる際に感じることを聞いたところ(複数選択可)、ネガティブな感情や無関心を選ぶ人が44%(n=131)いた。
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via プレスリリース2. 「DX推進活動に関わりたくない」3割。40代が「関わりたくない」最多の4割

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