78%の保護者が子どもの勉強時間を増やす必要があると感じている! 明光義塾調べ【小中学生の教育改革への準備実態調査】

 個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山下一仁)は、小学3年生から中学3年生までのお子さまを持つ保護者男女800名(小学生3~6年生の子どもを持つ保護者:400名、中学生の子どもを持つ保護者:400名)を対象に、教育改革への準備に関する実態調査を実施いたしました。


「小中学生の教育改革への準備実態調査」結果概要
・教育改革を「知っている(73.3%)」、「内容まで理解している(35.2%)」
・「教育改革」を理解していない保護者でも、7割以上が理解する必要があると感じている
・6割以上の保護者は「教育改革」について子どもと話し合っていない
・「教育改革」を理解している保護者の子ども2人に1人は既に準備を始めている
・「教育改革」に対しての準備最多は「学習塾で英語を学んでいる(58.8%)」
・保護者の約6割が教育改革に関して、子どもに外部のサポートが必要だと感じている


 これからの時代に必要な能力を身につけた人材を育成する事を目的とした「教育改革」。新学習指導要領の導入や、大学入学共通テストの導入など、小学校の授業内容から大学入学試験まで、広く教育改革が行われる予定です。そこで、2020年の教育改革を目前に控えた今、小中学生の保護者の方を対象に、現在の気持ちや、準備状況についてお伺いしました。


【Topics】あなたは「教育改革」に伴う学校の授業の変化に関して、お子さまの勉強時間を増やす必要があると思いますか?(n=800・単一回答方式)

あわせて読みたい

ドリームニュースの記事をもっと見る 2019年5月16日のリリース記事
この記事にコメントする

\ みんなに教えてあげよう! /

ニュースアクセスランキング

ランキングをもっと見る

コメントランキング

コメントランキングをもっと見る

新着キーワード一覧

このカテゴリーについて

注目の最新リリース情報など、競合他社の動向が分かるビジネスパーソン必見の最新ニュースを写真付きでお届けします。