2022年EVの注目点 そしてターニングポイントはあるか?

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 2021年12月14日、トヨタが「バッテリーEV(BEV)戦略に関する説明会」と銘打った記者会見を急遽都内で開催した。トヨタ社長の豊田章男氏が自ら登壇したあたり、相当に力が入った発表会だったのだろう。


 そこで豊田社長が表明したことは、電気自動車(BEV)やトヨタお得意のハイブリッド車(HEV)、世界で唯一市販している燃料電池乗用車(FCV)といった電動車について、2030年までに8兆円にのぼる一般研究開発や設備投資資金のうち、驚くべきことにBEV(バッテリー駆動のピュアEV)とFCVに、約半分の4兆円をあてるというのだ。


 具体的には、2030年までに30車種のBEVを発売・展開し、グローバルに乗用・商用各セグメントにおいてフルラインでBEVを揃え、ラインアップしていくという。


 トヨタとしてはクルマ走行中のCO2排出をゼロとするBEVなどの開発だけではなく、サプライヤーを含めた部品・材料調達からクルマの生産、ユーザーの使用、最終的な廃棄・廃車までのクルマの生涯ライフサイクル脱炭素で評価するライフサイクルアセスメント(LCA)の考え方が重要だとした。そのための4兆円、電動車350万台なのだ。


 豊田章男社長は「これでも(トヨタは)EVに前向きでないと云われるなら、どうすればご評価いただけるのか」と熱っぽく述べたが、このトヨタのEVへシフト、本当に評価できるのか? 会見後「4兆円、350万台」を“EV本気モード”と絶賛したマスコミ各社は今一度「4兆円、350万台」の検証を始めている。


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