発達障害がわかったらしなければいけないのは子どもに寄り添うことだけではない

発達障害がわかったらしなければいけないのは子どもに寄り添うことだけではない

 発達障害は、自閉症、学習障害(LD)、注意欠陥/多動性障害(ADHD)などに分けられる。近年では大人になってから障害に気がついたというケースも多いが、「通常低年齢において発現するもの」と定義され、これらは生まれつきの脳の機能障害である。集団生活や対人関係をうまく行いにくい、「書く」「計算する」など特定の能力だけが苦手である、集中が続かず衝動的な行動をとりやすいなど、障害の特徴はそれぞれ異なる。


 小学校などの入学に際して行われる就学前検診や日常生活を送る中で不便を感じるなどして発達障害があるかどうかわかることが多い。発達障害がわかったことで慌ててしまったり、子どもに対して過保護になったりする保護者は少なくない。しかし、子どもをむやみにかばったり気持ちに共感したりすることだけでは何も解決しないことも多い。


 子どもの発達障害がわかったら、子どもに不安を感じさせないことと並行して、まずは適切な支援を検討することが保護者には求められる。例を挙げると、医療機関の受診をはじめ、特別支援学級で学ぶか通常のクラスで学ぶかの選択が必要になる。学校の授業外で療育を受けることができる放課後等デイサービスなど福祉サービスの利用を検討することもある。


 発達障害の特性によってはクラスや人間関係から孤立する傾向にあるが、適切なケアを行うことで生活しやすい環境を作ることができる。こういった環境作りは保護者だけで考えるものではなく、スクールカウンセラーや学校の先生、自治体の児童相談所などと連携して、各人の障害の度合いをみながら行う。

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