人口増加と気候変動の関係、国際環境開発研究所が分析

       

国際環境開発研究所(International Institute for Environment and Development、IIED)の上級研究員、David Satterthwaite博士は、1980年から2005年までの世界における人口変化と気候変動の原因となる二酸化炭素(CO2)排出量の変動について分析した結果、気候変動との関連性は低いと見られる一方、消費者の増加と消費レベルの向上が気候変動に影響を与えているとした関係を明らかにした。

たとえば、この期間の世界全体の人口増のうち、サハラ以南のアフリカ地域は18.5%の増加で、米国は3.4%の増加だったにもかかわらず、当期間のCO2排出量の増加分のうち、アフリカが占める割合はたった2.4%である一方、米国は12.6%を占めていた。また、中国は人口増加分の15.3%を占めるが、CO2排出量増加分の44.5%も占めており、人口増加率は鈍化する一方で、温室効果ガスの排出量は大幅に増加していた。

Satterthwaite博士は「欧米を中心とする先進国のみならず、メキシコ・中国・南アフリカなどの新興国における富裕層の購買力向上がCO2排出量の増加につながっている可能性がある」と述べている。[松岡 由希子]

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2009年10月5日の社会記事

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