日経平均は小幅反発。前日の米株式市場でNYダウは続落。
新型コロナウイルスワクチンや治療薬の有効性を示す調査結果が好感されるも、11月生産者物価指数（PPI）が予想を上回ったことで金融引き締めの加速懸念が高まりハイテク株を中心に売られた。ナスダック総合指数は大幅に続落。こうした流れを受け日経平均は74.17円安でスタート。前日に大きく調整していたこともあり、すぐに切り返すと一時プラスに転じた。しかし、イベント前に大きく買い戻す動きには乏しく、前引けにかけては再びマイナスに転換。後場は改めてプラス圏に浮上したが様子見ムードが強く、前日終値近辺でのもみ合いにとどまった。


　大引けの日経平均は前日比27.08円高の28459.72円となった。東証1部の売買高は9億9023万株、売買代金は2兆3117億円だった。セクターでは輸送用機器、証券・商品先物取引業、サービス業などが上昇率上位に並んだ一方、海運業、精密機器、ゴム製品などが下落率上位に並んだ。東証1部の値上がり銘柄は全体の60％、対して値下がり銘柄は34％となった。

　個別では、前日のバッテリーEV戦略に関する説明会が評価されたトヨタ自が3％超と買われ、デンソーは4％超と大幅に上昇、三井ハイテクも6％超上げた。そのほか、ソフトバンクＧ、リクルートHD、ソニーＧ、日本電産など主力株が堅調。
JR東日本やＪＡＬ、エイチ・アイ・エスなど旅行関連もしっかり。好決算や中計目標の上方修正が材料視されたジェイ・エス・ビーは急伸し東証1部の上昇率トップとなった。ハイブリッドイベントに対応するサービスの提供を開始したブイキューブや国内証券が格上げしたUSENNEXTも急伸し、上昇率上位に並んだ。

　一方、川崎汽船が7％超と急落し、郵船や商船三井も大きく下落。HOYA、アドバンテスト、SUMCOなどの半導体関連株で売りが目立つものが散見され、ダイキン、ファーストリテ、信越化学、キーエンスなど値がさ株の一角も軟調。今期見通しや中計目標が市場期待を下回った神戸物産はもみ合いの末に売り優勢。
業績予想の下方修正が嫌気されたエニグモは急落し、東証1部の下落率トップとなった。最高裁の決定を受けて買収プレミアムへの期待感が剥落した関西スーパーも急落し、下落率上位に並んだ。そのほか、8-10月期の営業減益が失望感を誘ったヤーマンが大幅に下落した。