日経平均は急落。連休明け18日の米株式市場でNYダウは大幅に下落。
大手投資銀行の決算を失望した金融株の下落や米10年国債利回りが2年ぶりの水準にまで上昇した警戒感からハイテク・グロース（成長）株を中心に下落。ナスダック総合指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX）も大幅安に。米株安を引き継いだ日経平均は328.36円安の27928.89円でスタート。心理的な節目の28000円を割り込んだことで朝方から売りが続いた。後場は日銀の上場投資信託（ETF）買いが期待できない中、時間外取引の米株価指数先物が下げ足を速めたことが売りに拍車をかけ、日経平均は大引け直前に27314.41円（-942.84円）の安値を付けた。

　大引けの日経平均は前日比790.02円安の27467.23円となった。
東証1部の売買高は15億1374万株、売買代金は3兆5277億円だった。セクターでは海運業、電気機器、精密機器などを筆頭にほぼ全面安となり、パルプ・紙のみが上昇。東証1部の値下がり銘柄は全体の96％、対して値上がり銘柄は2％となった。

　個別では、レーザーテック、東エレク、HOYAなどの半導体関連が6％前後と大幅に下落。米マイクロソフトのゲーム大手買収発表を受けて競争激化懸念が高まったソニーＧは12％安と急落。投資判断の格下げが嫌気された村田製と太陽誘電も6％前後と下落。
2月の生産計画の下振れが伝わったトヨタ自が5％近く下げ、デンソーも5％と大幅安、トヨタ紡織は8％安に。また、郵船や商船三井など海運株も投げ売られ、それぞれ10％前後と急落。日本製鉄、JFEHDなどの鉄鋼株も安い。

　一方、マイクロソフトの買収報道を受けた業界再編期待からカプコン、スクエニHD、コナミHDなどゲーム関連の一角が大幅高。12月の月次動向が好感されたパーク24、業績・配当予想の上方修正が材料視されたイムラ封筒、国内証券により目標株価が引き上げられたIDOMなども逆行高で大きく上昇。