[日経平均株価・TOPIX(表)]

日経平均;33161.94;-208.48
TOPIX;2271.91;-18.59

[後場の投資戦略]

 本日の日経平均は前日に続き、冴えない展開となっている。要因としては、前日の米株式市場が祝日で休場だったことに伴い、先週まで積極的に買っていた海外投資家の参加が少ないことが、国内勢の売りを吸収できずに下落につながっているとの指摘が一つ聞かれた。
また、別の視点では、野村アセットマネジメントが1月に設定した日本株対象の投資信託「(早期償還条項付)リオープン・ジャパン2301」の繰り上げ償還が決まったことで、「市場外で同ファンドからの売り注文を受けた証券会社が取引時間中に売りを出し、下げにつながったのではないか」といった市況解説も見られた。

 恐らく、理由としてはどちらも間違ってはいないと思われる。ただ、ここまでの急ピッチの上昇ですでに日本株のバリュエーションの割安感は解消され、テクニカル的には過熱感が拭えず、いつ調整が入ってもおかしくないタイミングでもあった。こうした中、日経平均が節目の34000円を前に目先小休止の局面に入っても何ら不思議ではない。

 前日の日経平均は335円安と久々に値幅を伴った下落で、前引けかけて下げ渋った後に後場に入って再び売り直されるという最近ではあまり見られないような弱い動きが見られた。4月以降の日本株の上昇相場においては、週初の月曜日と火曜日が特に強いという傾向が見られていたが、昨日および今日と、こうしたカレンダー要因の追い風に加えて為替の円安進行という支援材料もあったが、日経平均、TOPIX(東証株価指数)はともに軟調さが続いている。
こうしたところからも、特殊要因による一時的な下落というよりは、調整局面に入った可能性の方を想定しておくべきかもしれない。

 前日は米著名投資家のウォーレン・バフェット氏による日本商社株への買い増しが判明したが、東証のPBR(株価純資産倍率)の改善要請に加えて日本株高の要因の一つとして挙げられてきたバフェット効果については、メディアで騒がれはじめてから既に2カ月は超えている。時間軸としてはさすがにバフェット効果も剥落する頃合いといえそうだ。

 前日のバフェット氏の追加投資についても、結局、以前から保有している商社株の買い増しのみにとどまっている。商社の次にバフェット氏が買う日本株はどこかという見方が日本株の先高観にもつながってきたわけだが、バフェット氏は一向に商社株以外にはまだ手を出していない。今後、商社株以外への投資が判明した際には改めて日本株ブームの火付け役として機能することへの期待は残るが、期待先行でここまで短期間で大幅上昇してきただけに、そろそろ改めて現実を直視すべきタイミングかもしれない。


 一方、これまで指数のけん引役だった東証プライム市場の主力株に対しては冷静な目を向けていきたい反面、引き続き注目したいのは中小型株や新興株だろう。5月最終週からようやく出遅れ感の強かったこれら関連株も買われるようになり、先週、そして今週の週明けとその流れに弾みがついてきている。本日のマザーズ指数は日経平均などと同様に下落しているが、前日までの急伸の反動を考慮すれば、底堅いともいえる。

 4月以降の上昇相場において先行して大きく上昇してきた東証プライムの主力銘柄については、今月末は四半期末にも当たるため、月末にかけては年金基金のリバランス(資産配分の調整)目的の利益確定売りなどが想定される。このため、月末までは新興株や中小型株の方が相対的に優位な展開がきやすいと考えられ、引き続き出遅れ感の強い銘柄に投資機会を見出していきたいと考える。
(仲村幸浩)