20日の日経平均は小反発。18.49円高の33388.91円(出来高概算13億1000万株)で取引を終えた。
前日の欧州株安などを背景に売りが先行して始まった。海外投資家による日本株買いが継続することへの期待感から、売り一巡後にプラスに転じる場面もあった。しかし、短期的な相場の過熱感は拭えておらず、次第に利益確定売りに傾いた。ヘッジファンドなど短期筋の先物売りが次第に増え、前引け間際には33089.02円まで下押す場面があった。大引けにかけては、円相場が1ドル=142円前後と円安に振れたことが支えとなり、押し目を拾う動きから持ち直した。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が970を超え、全体の過半数を占めた。
セクター別では、卸売、金属製品、海運など6業種が上昇。一方、保険、鉄鋼、電気ガス、証券商品先物など27業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>が堅調だった半面、KDDI<9433>リクルートHD<6098>、東京海上<8766>、NTTデータ<9613>が軟調だった。

米国市場は、奴隷解放記念日で休場のため手掛かり材料に欠けるなか、前日の中国国務院の常務会議で、具体的な景気刺激策が示唆されず、中国の景気減速が強まるとの懸念から欧州株を中心に弱含んだ流れを引き継いだ。ただ、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハザウェイの子会社が5大商社株を買い増したことが明らかになったため、海外投資家による日本株再評価の動きが今後も続くとの見方が相場を下支えし、三菱商など5大商社株がそろって上場来高値を更新した。

日経平均はひとまず騰勢が一服しているが、直近の株価上昇スピードが速かっただけに、当然の一服との受け止めが大半だ。
野村アセットマネジメントが前日、今年1月に設定した日本株投資信託「リオープン・ジャパン 2301」の基準価額が約款で定める水準まで上昇したため、繰り上げ償還すると発表した。関係者からは「このファンドからの売り注文を受けた証券会社が取引時間中に売りを出していることも昨日、本日の下落要因」との指摘も多く、売りが一過性のものとの受け止めも多い。このため、目先は短期筋の動きに振らされる場面が続くだろうが、押し目買いのきっかけを待つ状況と言えそうだ。