21日の日経平均は続伸。186.23円高の33575.14円(出来高概算13億株)で取引を終えた。
前日の米国市場で主要株価指数が下落した流れから売り先行で始まり、取引開始直後には33154.68円まで下げた。ただ、節目の33000円に接近するなか、海外投資家の買い継続期待から次第に押し目買いが増えた。ソフトバンクG<9984>や東エレク<8035>、アドバンテス<6857>などが日経平均をけん引する格好となり、投資家心理は改善。後場に入ると、欧州勢とみられる先物買いなども加わり、後場中盤には33657.87円まで上げ幅を広げた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、空運、保険、鉄鋼、水産農林など27業種が上昇。
一方で医薬品、精密機器、その他製品、石油石炭など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク、ソフトバンクG、ファーストリテ<9983>、アドバンテスが堅調だった半面、信越化<4063>ソニーG<6758>リクルートHD<6098>、ネクソン<3659>が軟化した。

前日の米国市場は、中国の景気悪化懸念を背景に主要株価指数が下落。東京市場もこの流れを引き継いだが、中国景況感の悪化に対する下げは前日である程度織り込んでいたほか、米著名投資家のウォーレン・バフェット氏による商社株買い増しが19日に伝わったことで、「海外投資家による日本株の持たざるリスクも意識されている」、「外国人投資家の日本株買いはまだまだ続く」といった指摘が多く、日経平均は朝安で始まったものの、すぐさまプラスに転じた。

海外投資家による日本株買いへの期待感から、東京市場は押し目待ちに押し目なしの状況となり、堅調な展開が続いている。当面はこの流れが続くと考える投資家が多い。
しかし、米国では21日と22日にパウエル米連邦準備理事会(FRB)議長の議会証言が予定されている。米連邦公開市場委員会(FOMC)後で初めて公の場での発言機会となり、タカ派色の強い発言が出てくるのか確認したいとの声も多く、発言を受けた米国市場の動きには警戒が必要だろう。また、四半期末を控えて、年金など機関投資家によるリバランス売りが警戒される。