9日の日経平均は3日ぶりに大幅反発。479.98円高の32646.46円(出来高概算16億7000万株)で取引を終えた。
前日の米国市場でハイテク株が買われた流れを引き継ぐ格好から、東京市場でも半導体関連株など値がさ株中心に値を上げる展開となった。また、円相場が一時1ドル=151円ちょうどまで円安が進んだため、自動車など輸出関連株も買われ、日経平均はじり高のなか後場終盤には32723.71円まで水準を切り上げ、6日の直近高値に接近する場面もあった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、サービスと非鉄金属を除く31業種が上昇。その他製品、石油石炭、鉱業、証券商品先物、空運、輸送用機器の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ダイキン<6367>、レーザーテック<6920>ソフトバンクG<9984>、NTTデータ<9613>が堅調だった半面、リクルートHD<6098>が急落し、クラレ<3405>、フジクラ<5803>が軟化した。


前日の米国市場は金融引き締めの長期化観測が後退し、長期金利の低下を好感したハイテク株高が相場を支え、NYダウは反落した一方、ナスダック指数は上昇した。また、岸田首相が年内の衆院解散を見送ることを固めたことで、円安けん制姿勢が緩む可能性が出てきたとの見方から、海外短期筋による先物買いも加わり、日経平均の上げ幅は一時500円を超えた。また、「米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイが円建て社債の発行を準備している」と一部で伝わったことで、海外投資家による日本株買いが再び盛り上がるのではないかとの期待も支援材料になったようだ。

オプションの特別清算指数(SQ)に絡んだ商いとみられ、SQが波乱なく通過すれば、短期的な過熱感が意識されるとの声も聞かれる。一方、円安が進んでいるため、輸出関連企業の収益押し上げ効果に対する期待は根強く、本格化している輸出企業の決算を見極めながらの展開となりそうだ。海外では、米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長が国際通貨基金(IMF)主催のパネルディスカッションに参加する。
「世界経済における金融政策の挑戦」がテーマとされるだけに、発言内容が注目されている。