17日の日経平均は反発。160.79円高の33585.20円(出来高概算14億3000万株)で取引を終えた。
直近の株価上昇の反動から利益確定売りが先行して始まった。また、米アプライド・マテリアルズが時間外取引で7%超下落したことも重荷となった。ただし、米国の追加利上げ観測が後退するなか、先物買いが断続的に入ったため、売り一巡後は切り返し、日経平均は大引けにかけじり高歩調を辿った。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、その他製品、不動産、ゴム製品の3業種を除く30業種が上昇。空運、精密機器、建設、陸運の上昇が目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、信越化<4063>、KDDI<9433>、中外薬<4519>、HOYA<7741>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>リクルートHD<6098>、アサヒ<2502>ソフトバンクG<9984>が軟調だった。

日経平均は短期的な高値警戒感は拭えず、利食い売りが先行し、日経平均の下げ幅は一時150円を超えた。ただ、日本株の年末ラリーへの期待は根強く、朝方の売りが一巡した後は押し目を拾う動きが強まり、日経平均は心理的な節目の33500円を超えた。その後、「米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイが発行する円建て社債の総額が1220億円に決まった」と伝わると、想定よりも少額で日本株に好影響を与えるとは考えにくいとの見方が台頭。次第に買い見送りムードが広がる場面もあった。

東京市場は主要企業の決算発表が終了し、新規材料が少ないうえ、来週は相場に大きな影響を与えそうな経済指標の発表がなく、米国では23日が感謝祭、日本も勤労感謝の日でともに休場になるため、市場参加者の動きも鈍くなることが予想される。
このため、目先は短期的な過熱感の解消を目指した動きになることが想定されよう。