21日の日経平均は小幅続落。33.89円安の33354.14円(出来高概算13億8000万株)で取引を終えた。
前日の米国市場でハイテク関連株が買われた流れを映して、半導体関連株などが物色された一方、円相場が一時1ドル=147円前半へと円高が進んだため、自動車など輸出関連株には利益確定の売りが強まるなど強弱感が対立し、日経平均は前日の終値を挟んだ狭いレンジ内でもみ合う展開が続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が990に迫り、全体の6割近くを占めた。セクター別では、海運、パルプ紙、鉱業、サービスなど17業種が上昇。一方、輸送用機器、卸売、証券商品先物、食料品など16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>リクルートHD<6098>ソフトバンクG<9984>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、テルモ<4543>、デンソー<6902>、キッコーマン<2801>トヨタ<7203>、伊藤忠<8001>が軟調だった。

前日の米国市場は、オープンAIの最高経営責任者(CEO)を辞職したアルトマン氏の入社が報じられたマイクロソフトや決算発表を翌日に控えた米半導体大手エヌビディアの株価が大きく上昇したため、グロース株中心に値を上げたことが東京市場にも好影響を及ぼし、日経平均は取引開始後に33460.32円まで水準を切り上げた。
一方、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャーハサウェイが先週、円建て社債を起債し、前日にも大量保有報告書で新たな投資が表面化するのではないかとの思惑が大半だったが、具体的な動きが確認できなかったため、バフェット氏が保有している商社株には失望売りが出たほか、円高進行も重しになるなど、全般は方向感に乏しい展開が続いていた。

ただ、今夜には10月開催分の米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨が発表されるほか、エヌビディアの決算発表もあり、内容を確認したいとの見方が相場全般の上値を重くする要因になったようだ。また、23日は感謝祭で米国市場が休場となるほか、翌24日も短縮取引となるため、海外投資家の動きが鈍くなることも要因だろう。ただし、年末商戦に対する期待は高く、米国市場が堅調に推移するとみる向きが大半だ。