ADR日本株ランキング~ソニーGなど全般軟調、シカゴは大阪比205円高の27675円~

ADR(米国預託証券)の日本株は、ソニーG、ソフトバンクG、ファーストリテ、HOYA、デンソー、任天堂、オリンパス、ブリヂストン、オムロン、エーザイなど、対東証比較(1ドル113.14円換算)で全般軟調。シカゴ日経225先物清算値は大阪比205円高の27675円。

米国株式市場は大幅反落。ダウ平均は652.22ドル安の34483 72ドル、ナスダックは245.14ポイント安の15537.69で取引を終了した。11月シカゴ購買部協会景気指数(PMI)や11月消費者信頼感指数が予想以上に悪化したため、寄り付き後下落。その後、連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が上院銀行委証言での質疑応答でインフレ高進が持続する可能性を警告し、12月連邦公開市場委員会(FOMC)で資産購入縮小ペース加速の選択肢を協議することが妥当との考えを示したため売りが加速し、終日軟調に推移した。

30日のニューヨーク外為市場でドル・円は、112円53銭まで下落後、113円70銭まで上昇し、113円12銭で引けた。パウエルFRB議長が29日に公表された上院銀行委での証言草案の中で、新型コロナの新たな変異株オミクロンが景気のリスクと指摘したことに加えて、11月シカゴ購買部協会景気指数や11月消費者信頼感指数が前月から予想以上に悪化したため、金利低下に伴うドル売りが優勢となった。その後、パウエル議長が証言の質疑応答で、持続的なインフレ高進の脅威が拡大しつつあると警告、インフレが一過性との文言を撤回する時期で、12月連邦公開市場委員会(FOMC)で資産購入縮小ペースの加速を協議することが妥当だとの考えを示したため、長期金利は下げ止まりドルの買い戻しに拍車がかかった。ユーロ・ドルは1.1383ドルまで上昇後、1.1236ドルまで反落したが、1.1336ドルで引けた。
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