1月18日大引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり46銘柄、値下がり176銘柄、変わらず3銘柄となった。

日経平均は反落。17日の米国市場はキング牧師誕生日の祝日で休場だった。ただ、欧州の主要株式指数は揃って上昇し、本日の日経平均はこうした流れを引き継いで117円高からスタート。前場は値がさグロース(成長)株の上昇が目立ち、日経平均も堅調な展開となった。昼ごろに日銀金融政策決定会合で政策の現状維持が決まったと伝わると、後場の寄り付き直後に一時28690.34円(前日比356.82円高)まで上昇したが、その後急失速。後場中ごろには一転して28129.66円(同203.86円安)まで下落する場面があった。

大引けの日経平均は前日比76.27円安の28257.25円となった。東証1部の売買高は12億2657万株、売買代金は2兆8125億円だった。業種別では、鉄鋼、パルプ・紙、ゴム製品が下落率上位だった。一方、鉱業、石油・石炭製品、精密機器が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の71%、対して値上がり銘柄は25%となった。

値下がり寄与トップはテルモとなり1銘柄で日経平均を約12円押し下げた。同2位はTDKとなり、ダイキン、京セラ、キッコーマン、信越化、スズキなどがつづいた。

一方、値上がり寄与トップはファーストリテとなり1銘柄で日経平均を約54円押し上げた。同2位はキーエンスとなり、ファナック、KDDI、太陽誘電、オムロン、任天堂などがつづいた。