ADR(米国預託証券)の日本株は、HOYA、資生堂、ANAが堅調な他は、ソニーG、ファナック、ソフトバンクG、任天堂、ファーストリテ、富士通、エーザイ、日東電など、対東証比較(1ドル130.22円換算)で全般軟調。シカゴ日経225先物清算値は大阪比225円安の26885円。

ダウ平均は98.60ドル安の32,899.37ドル、ナスダックは173.03ポイント安の12,144.66で取引を終了した。4月雇用統計で雇用の伸びが予想を上回ったほか、労働参加率が低下したことで、労働市場のひっ迫が再確認され、連邦準備制度理事会(FRB)の利上げへの警戒感から寄り付き後、大幅下落。金利動向に左右される形で、一時上昇に転じる局面もあったが、戻り売り圧力が強く、終日軟調に推移した。引けにかけては、押し目買いに支えられ、下げ幅を縮小。

6日のニューヨーク外為市場でドル・円は、130円16銭まで弱含んだのち、130円71銭まで上昇し、130円59銭で引けた。米4月雇用統計で失業率が予想を上回ったほか、賃金上昇率も鈍化したためドル買いが一時後退。しかし、非農業部門雇用者数は予想を上回り、労働市場のひっ迫を示唆していることから10年債利回りは2018年来の高水準となり、ドル買いが再燃した。ユーロ・ドルは1.0596ドルまで上昇後、1.0536ドルへ反落し、1.0542ドルで引けた。欧州中央銀行(ECB)が年内にマイナス金利を終了するとの思惑にユーロ買いが一時優勢となった。