ADR(米国預託証券)の日本株は、トヨタソニーG、ファナック、任天堂、デンソー、HOYA、富士通、富士フイルム、資生堂、TDK、オムロンなど、対東証比較(1ドル127.11円換算)で全般堅調。シカゴ日経225先物清算値は大阪比330円高の27140円。

ダウ平均は575.77ドル高の33,212.96ドル、ナスダックは390.48ポイント高の12,131.13で取引を終了した。寄り付きから上昇。朝方発表された4月の個人消費支出(PCE)物価指数で物価上昇率の減速が示され、インフレ加速への懸念が後退した。連邦準備制度理事会(FRB)が物価の目安とするコア指数は前年比で4.9%の上昇と2カ月連続で伸びが鈍化。ソフトウエア銘柄の好決算や長期金利の低下がハイテク株のサポート材料となった。週末を控え利益確定の売りも出やすい中ではあったが、取引終盤にかけて上げ幅を拡大した。

27日のニューヨーク外為市場でドル・円は、126円82銭まで下落後、127円25銭まで上昇し、127円12銭で引けた。米国のインフレ指標である4月コアPCE(個人消費支出)価格指数の伸びが鈍化し、5月ミシガン大学消費者信頼感指数確報値が下方修正され、米10年債利回りが一時2.70%台まで低下するなかでドル売りが先行。その後、ロンドンフィキシングに絡んだとみられる欧州通貨や円の売りでドル買いとなり反発した。ユーロ・ドルは1.0750ドルまで上昇後、1.0701ドルまで下落し、1.0732ドルで引けた。