[注目トピックス 日本株]学研HD Research Memo(2):「科学」と「学習」から「コンテンツ・サービス創造企業」へ

*15:12JST 学研HD Research Memo(2):「科学」と「学習」から「コンテンツ・サービス創造企業」へ
■事業概要

1. 会社概要と沿革
学研ホールディングス<9470>は、学習参考書や児童書のトップ企業である。全国で様々な教室や進学塾も展開しており、「学び教育」を軸とする雑誌・書籍を原点に、これまで、エンターテインメントや趣味・実用・教養分野など、ライフスタイルの変化に応じて多岐にわたる出版事業を展開してきた。そこで蓄積した膨大なコンテンツやノウハウを、幼稚園や保育園、学校向け教材・教具、学研教室を始めとする教室・塾事業、高齢者福祉・子育て支援事業などに生かし、同社は現在、業容を積極的に拡大している。また、近年のデジタル化や少子高齢化の流れをチャンスと捉え、出版社から「コンテンツ・サービス創造企業」への進化を目指している。

同社は1946年、創業者である故・古岡秀人(ふるおかひでと)氏の「戦後日本の復興は、教育をおいてほかにない」との信念のもとに「学習研究社」として設立された。当初の事業の中心は「科学」と「学習」に代表される出版事業で、ハサミなどを使って雑誌に直接細工を施す「立体編集」といったアイデアによって小学生に人気となった。これが同社躍進の原動力となり、出版事業は大きく成長することになる。ところが1990年代に入ると、顧客ニーズの多様化や少子化、女性(母親)の社会進出などにより購読する児童が減り、出版の中心だった「学習」と「科学」が2009年~2010年に相次いで休刊することになった。しかし、「科学」と「学習」で育った団塊ジュニア世代を中心に、今でも万人の学びに資する良好なブランドイメージが同社にはあり、新規事業やM&Aを進めるうえで大いに貢献している。

2. 事業内容
同社の現在の事業ドメインは、教育分野と医療福祉分野である。事業セグメントは教育サービス事業、教育コンテンツ事業、教育ソリューション事業、医療福祉サービス事業の4つに大きく分けられる。教育サービス事業では、主に小学生を対象にした学研教室や幼児から高校生までを対象にした進学塾の運営などを行っている。教育コンテンツ事業では、取次・書店ルートを通じて出版物を発行、デジタルコンテンツや文具・雑貨の企画開発・販売も行っている。教育ソリューション事業では、幼稚園・保育園向けの物販、小中学校向けの教科書発行などを行っている。医療福祉サービス事業では、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)や子育て支援施設の運営、看護師や医師を対象にした専門書やデジタルコンテンツの販売などを行っている。

なお、2020年教育改革は、同社にとってチャンスである。2020年度より新学習指導要領が順次実施され、「知識の量」ではなく知識を活用し、論理的思考力をもって課題解決する力が求められていく。「聞く、話す、読む、書く」の4技能の修得を求める英語改革と大学入試改革が、その2本柱となっているが、まさに同社のサービスやコンテンツにうってつけの舞台と言えよう。

3. 市場環境と同社の対応力
同社のメインターゲットは、教育分野では減少を続ける年少人口(0~14歳)で、医療福祉分野では急増中の老年人口(65歳以上)である。医療福祉分野は同社として当然注力すべきドメインと言うことができる。一方、教育分野も、少子化を懸念するだけでなく、次世代人材の育成といった観点から子供1人当たりにかける「投資」は大きくなっている。こうした市場で、ICTやAIなど新しいテクノロジーと、同社の「科学」と「学習」以来培ってきたノウハウ、膨大なコンテンツ、良好なブランドイメージを融合すれば、新しいニーズを掘り起こすことは可能と考えられる。同社も、同様の考えを持っていると思われ、中期経営計画Gakken2018において、そうした環境変化に対応した事業戦略を展開している。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)


《HN》

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