ADR(米国預託証券)の日本株は、任天堂、ソニー、ソフトバンクGが小安い他は、トヨタ、ファナック、ファーストリテ、HOYA、富士通、資生堂、TDK、オムロン、ANAなど対東証比較(1ドル106.74円換算)全般堅調。シカゴ日経225先物清算値は大阪比30円高の29520円。
米国株式市場は反落。ダウ平均は143.99ドル安の31391.52ドル、ナスダックは230.04ポイント安の13358.79で取引を終了した。前日の相場急伸後、利益確定売りが優勢となったほか、中国銀行保険監督管理委員会(銀保監会)の主席が2日、国内の不動産バブルに加えて米欧の金融市場のバブルが弾ける可能性を懸念すると表明したことから、寄り付き後下落した。ハイテク株が弱く終日、戻りが鈍い展開となった。
2日のニューヨーク外為市場でドル・円は106円95銭から106円68銭まで下落し、106円69銭で引けた。米国の景気回復期待を受けた債券利回りの上昇に伴うドル買いが優勢となったが、ブレイナード米連邦準備制度理事会(FRB)理事が先週の利回りの急伸に言及し、市場を監視していく姿勢を示したことからドル上昇は一服。FRBは長期債利回りの大幅な上昇に対応する何らかの措置を講じるとの思惑がさらに強まり、ドル買いは後退した。ユーロ・ドルは1.2020ドルから1.2094ドルまで上昇し、1.2090ドルで引けた。