ADR(米国預託証券)の日本株は、ファナック、ソフトバンクG、ソニー、ファーストリテ、任天堂、デンソー、オムロン、日東電など、対東証比較(1ドル106.99円換算)で全般冴えない。シカゴ日経225先物清算値は大阪比315円安の29275円。
米国株式市場は続落。ダウ平均は121.43ドル安の31270.09ドル、ナスダックは361.03ポイント安の12997.75で取引を終了した。テキサス州などがパンデミック対策の全規制を解除すると発表したほか、バイデン政権がワクチンが5月末までに全国民に十分な量が確保できると発表し従来の予定から2カ月前倒しされたことで回復期待が強まり寄り付き後、ダウは堅調に推移した。しかし、2月ADP雇用統計や2月ISM非製造業景況指数が予想を下回ったほか、特に金利の上昇に敏感なハイテク株の売りに一段と拍車がかかると引けにかけかけ下落に転じた。
3日のニューヨーク外為市場でドル・円は106円80銭から107円15銭まで上昇後、106円85銭まで反落し、107円02銭で引けた。米長期債利回りの上昇に伴うドル買いが強まったのち、2月ADP雇用統計や2月ISM非製造業景況指数が予想を下回り、ドル買いは一時後退したが、米連邦準備制度理事会(FRB)が公表した米地区連銀経済報告(ベージュブック)で、全米の経済活動がほとんどの地区で緩やかに拡大したことが明らかになり、ドルは底堅く推移した。ユーロ・ドルは1.2043ドルまで下落後、1.2081ドルまで反発し、1.2063ドルで引けた。欧州中央銀行(ECB)のデギンドス副総裁は、利回り曲線の動向が「非常に穏やか」との見解を示しており、ユーロは下げ渋った。