物質・材料機構が放射線汚染水処理の新材料を開発-半減期30年の放射性セシウムを長期間にわたり固化

物質・材料機構が放射線汚染水処理の新材料を開発-半減期30年の放射性セシウムを長期間にわたり固化
物質・材料研究機構

2011年5月18日、独立行政法人物質・材料機構が放射線汚染水処理に応用可能な新材料を開発したことを発表した。この材料により半減期30年の放射性セシウムを長期間にわたり固化することが可能となる。
(参考:福島第一原発事故-高濃度汚染水格納場所の周辺の地下水で放射線物質の濃度上昇

Image from 物質・材料機構

福島第一原発事故の発生以降、各地で放射性ヨウ素、放射性セシウムが検出されている。栃木県鹿沼市と大田原市などでは、生茶葉から基準値を超える放射性セシウムが検出されている。ここにきて、水溶性が高く半減期の長い放射性セシウムの拡散に対する危惧の声も上がっている。

今回の同機構の研究チームが開発した素材は、放射線汚染水として漏えいした放射性セシウムの除去に有効であると期待がもたれている。この素材は、特殊な溶媒を加えた酸化チタンとセシウムを加熱分解。これにより酸化結晶内にセシウムを閉じ込めるというである。

同原発3号炉付近で発見された高濃度放射線汚染水であれば、汚染水約83トンを角砂糖1つのサイズにまとめることができるという。同研究所の関係者によると、固化によってセシウムを含んだ汚染水の収容コストを減らすことができるという。今後は、セシウムの効率的回収技術との連携が、実用化に向けた課題であるとしている。

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