「DOWNTOWN+」50万人登録は個人視聴率0.43％に相当 新プラットフォームの今後を占う
松本人志（Ｃ）日刊ゲンダイ 画像（1枚）

　11月1日にスタートした、有料動画配信サービス「DOWNTOWN+」（ダウンタウンプラス）の加入者が50万人を突破したとスポーツ紙が報じ、話題となっている。


　性加害疑惑で活動休止していた松本人志（62）が約1年10カ月ぶりに復帰したことで注目を集めた。

動画配信の課金は月額1100円。単純計算で月に5億5000万、年間66億円の売り上げということになる。


　加入者数について、元放送作家の鈴木おさむ氏はXで、今後、相方の浜田雅功（62）が出演することを前提に「松本さんが『ガキ使』に出演出来ないなら、地上波放送をやめて、ダウンタウンさんが出演する『ガキ使』をここで毎週やってほしい。そしたらすぐに100万いくだろうし。年1『笑ってはいけない』やれば200万いくなと」と予想。また、＜松本にとっては、「テレビ界へのリベンジ」になりそうだ＞と報じたメディアもあったが、この「50万人」という数字、果たしていかほどのものなのか。スポーツ紙放送担当記者はこう話す。


「統一の資料はありませんが、国内の有料動画配信サービスでは、Amazonプライム、Netflix、U -NEXTがトップ3で、それぞれ加入者数は1000万ユーザー超と試算されています。それに続くのが、DAZN、ABEMA、Lemino（旧dTV）、Huluなどのクラスで、数百万ユーザー規模とみられています。『ダウンタウンプラス』が今後、100万、200万と本当に加入者数を伸ばしていくことができたら、その存在感は増してくると思いますね」


　さらに同サービスは、すでに「U-NEXT」、「ABEMA」、「Amazon　Prime　Video」での一部配信が始まっていて、「番販（番組販売）収入も見込まれるので、予算が足りないということはまずないでしょう」と言う。


　いずれにせよカギは、「新規コンテンツの継続的な供給」だとこの記者は言うが、一方、視聴率の観点からはこんな分析もできるという。


「ビデオリサーチの公式サイトでは、地上波の『個人視聴率1％は、関東地区では推計でおよそ39.9万人が視聴、全国では、同116.1万人が視聴』と試算しています。

あくまで机上の計算ですが、全国で50万人が登録し、全員がそのコンテンツを見たとすれば、全国の個人視聴率に換算すると0.43％ということになる。テレビ局関係者が参考にしている“潜在視聴率”では、騒動が起きる直前の松本の潜在視聴率（個人）は、3.5％と報じられていましたから、現状ではファンはだいぶ離れたと見るべきでしょう」（前同）


　結局、性加害疑惑については、自ら文春相手の裁判を取り下げウヤムヤのまま。果たしてこの新プラットフォームは地上波バラエティーを脅かす存在に成長していくのだろうか。


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　松本人志が復帰したかと思いきや、それに続く者たちが続々と現れた。関連記事【もっと読む】松本人志を口火に永野芽郁にフワちゃん…“やらかし芸能人”続々復活の11月 3人の間で地上波復帰レース勃発の奇観…では、素早い動きを見せた永野芽郁とフワちゃんについて伝えている。


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