急増する敵対的TOBは、実は株価が上がりやすい!? 一般投資家が見るべき銘柄は?

急増する敵対的TOBは、実は株価が上がりやすい!? 一般投資家が見るべき銘柄は?
前田建設工業の本社オフィスがある飯田橋グラン・ブルームphoto by Takanori-asahara via Wikimedia Commons(CC BY-SA 4.0)
 日本では長らくタブー視されてきた敵対的TOBが急増している。なかには、株価が大きく値を上げるケースもあるが、今回、その攻略法を探ってみた。

◆親子上場廃止、含み資産株、上場基準厳格化etc. 急増する[TOB銘柄]を狙い撃て!

 ゼネコン準大手の前田建設が、グループの実質的な子会社・前田道路に対して敵対的なTOB(株式公開買い付け)を仕掛けている。前田建設は、前田道路の株式の25%を保有する筆頭株主だが、「一体化すれば総合インフラ企業になれる」との理由から一方的に公開買い付けを発表。これに対し前田道路が資本関係の解消を求めるなど、徹底抗戦の構えを見せているのだ。両社の取引は売上高の1%未満と、親子関係から生まれるシナジーはそれほど期待できないが、なぜ、そうまでして前田建設は完全子会社化を目指すのか? 投資メルマガ「兜町カタリスト」の櫻井英明編集長が説明する。

「前田道路の前身は高野組(高野建設)だったが、経営が傾き、’01年に救済に名乗りを上げた前田建設のグループ会社となった。“親子ゲンカ”といわれているが、前田道路にすればもともとアカの他人なのです。しかも、前田道路は業績好調で独力で十分やっていけるので『相乗効果が見込めない』と反対するのも当然でしょう」

 日本では長らくタブー視されてきた敵対的TOBがここにきて増加の兆しを見せている。下記に主なTOB案件を掲げたが、’19年だけでも国内企業間の敵対的買収は5件と、過去最高だった’05年の6件に次ぐ水準まで増えているのだ。楽天証券チーフ・ストラテジストの窪田真之氏が話す。

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2020年2月28日の経済記事

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