ホンダの決算 バリエーション7割削減の意味

ホンダの決算 バリエーション7割削減の意味
ホンダの業績推移(決算資料より編集部作成)
 5月8日、本田技研工業は2018年度決算発表と事業計画説明会を青山本社で開催した。

 決算概要は以下の通りだ。

 売り上げは15兆8886億円で前年比3.4%のプラス。営業利益は7263億円で前年比マイナス12.9%。営業利益率は4.6%で前年比0.8ポイントダウン。トータルでは増収減益ということになる。

 17年度と18年度の販売台数を比較すると、四輪が519万9000台から532万3000台でプラス12万4000台(プラス2.4%)。二輪は1955万4000台から2023万8000台のプラス68万4000台(プラス3.5%)となった。

 地域別に見ると日本、中国がプラスで北米がマイナスという結果だ。

 気になるのはやはり営業利益のマイナス12.9%だが、ホンダの説明によればこれは欧州の生産体制変更の影響であるとのことだ。工場の閉鎖に伴い設備投資を一気に償却しなければならないことに加え、休止中の労務費負担もある。これがホンダの説明通りであれば、利益率のダウンはあくまで一過性の問題ということになる。

 確認のため19年度の見通しを見ると、市場の冷え込みによって売り上げの見込みはマイナス1.2%ながら、営業利益はプラス6.0%を見込んでいる。つまりマーケットの見通しは次年度厳しくなるが、それでも本年度の一過性のマイナス影響が消えることでプラスを予想できるということになる。もしこれがマツダや日産のような販売促進費の高騰によるものであれば、次年度にプラスの見込みは立たないはずなので、一応筋は通っている。

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「ホンダの決算 バリエーション7割削減の意味」の みんなの反応 1
  • 匿名さん 通報

    いいよ。ホンダは日本にだけ売れ。海外なんか行くなって。その方が売れるって。

    0
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