「がん離職」を防ぐために100万円支給――「社員の病気=経営課題」に会社はどう向き合ったか

「がん離職」を防ぐために100万円支給――「社員の病気=経営課題」に会社はどう向き合ったか
ガデリウスグループ経営統括本部本部長の池田佳久さん
 国立がん研究センターによると、2017年にがんにより死亡した人は37万3334人に上る。高齢になるほど、がんの罹患率は高まるが、働き盛りの年齢でがんを発症する可能性もゼロではない。精神面、経済面、仕事面のケアが求められる従業員の病に対して、職場はどういったサポートができるのだろうか。

 がんに罹患した社員に対する基金を創設したガデリウスグループ(東京都港区)の経営統括本部本部長の池田佳久さんに創設の経緯などを取材し、がん基金を利用した当事者にも話を聞いた。

社員の生活が、がんの治療費で立ち行かなくなる


 ガデリウスグループ(ガデリウス・ホールディング株式会社、ガデリウス・インダストリー株式会社、ガデリウス・メディカル株式会社)は、1890年にスウェーデンで創業した貿易商社だ。1907年に創業者であるクヌート・ガデリウス氏が横浜に日本初の支店を開設し、現在は専門商社として、建設機械、生産機械や産業機材、印刷器材、建築材料、医療機械・医療器具などの輸入販売を手掛けている。

 同社にはグループ全体で約180人の従業員(パートを除く)が在籍し、主な年齢層は40代と50代に集中している。同社において、2017年に新たに創立された福利厚生制度が、「ガデリウスがん基金」(以下「がん基金」)だ。この制度は、がんに罹患した社員に対して、会社から治療費として一律で100万円を支給し、がんの治療費に充ててもらうことを目的としている。制度が設立された経緯について池田さんはこのように話す。

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