世界的に注目される日本の引きこもり問題。その実態を探る最新研究結果が発表される(日本研究)

世界的に注目される日本の引きこもり問題。その実態を探る最新研究結果が発表される(日本研究)

ljubaphoto/iStock
 学校にも仕事にもいかず、家にこもって社会的な交流をほとんど絶ってしまう。こうした状態が6か月以上続いた場合、日本の厚生労働省は「引きこもり」と定義としている。

 「引きこもり」という名称は日本の言葉だが、海外でも「Hikikomori」として認知度が高まっており、世界的に注目を集めている。

 だが「引きこもり」に関しての研究はあまり進んでおらず、心理学的にはあまりきちんと理解されていないのが現状だ。

 今回、秋田大学が発表した研究結果は、引きこもりの実態に迫ったものだ。
【引きこもりの実態に迫る最新研究】

 正確な数字は不明であるが、2016年の内閣府の調査によると、15~39歳の日本人の54万1,000人(1.79%)が引きこもりであるとされている。

 これについてリスク因子に関する仮説はあるものの、大規模な人口ベースの研究はない。今回の発表された研究は、そのギャップを多少なりとも埋めるものだ。

【引きこもりは都市部だけに限らない】

 秋田大学、野村恭子氏率いる研究チームは、日本各地の200の自治体から無作為に抽出された15~39歳の男女3287名を対象とした。

 子供を持つ親たちに、彼らが外出する頻度(しない場合は引きこもる長さ)を質問。過去6ヶ月の間に家から外出しなかった/ほどんど外出しなかった人たちが引きこもりと判断された(ただし、家事で多忙、専業主婦、統合失調症であるなどきちんとした理由がある人はこの限りではない)。

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