【参加無料・特典付】スミス・アンド・ネフュー、スポーツ＆日常のキズケアお悩み解決セミナーを開催

～2026年6月17日（水）スポーツ皮膚科医の実践的な講演、先着1000名～【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202606080484-O1-coh39xi8】 キズができたら、まず何をすればよいのか。絆創膏やドレッシング材はどう使い分ければよいのか。どのタイミングで受診を検討すべきなのか。スミス・アンド・ネフュー株式会社（本社：東京都港区 代表取締役：坪井 一晴）は、こうしたスポーツ時や日常生活におけるキズケアの疑問に応える無料セミナーを開催します。 昨年開催した一般向けWebセミナー「スポーツのための創傷ケアの“最前線”」では、アンケート回答者の4割が「キズのケアで困りごとがある」と回答し、講師への質問数も過去最多となりました。こうした声に応える形で、今回はスポーツ時だけでなく、日常生活でも役立つキズケアを、より実践的に学べる内容として企画しています。 セミナーのお申し込みフォームはこちらです：https://us02web.zoom.us/webinar/register/6517805428875/WN_aEDXiwK3SeetbMuapzU75g 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202606080484-O2-5PMk9cxf】 概要 本セミナーでは、山手クリニック スポーツ皮膚科の津田淳子先生によるご講演を通じて、スポーツ皮膚科医の視点からキズケアの基本的な考え方や対応のポイントをご紹介します。 キズの適切な初期対応、絆創膏・ドレッシング材の使い分け、受診の目安や危険サインなど、スポーツの現場でも日常生活でも活用できる実践的な情報をわかりやすくお届けします。 セミナー名：今日から使える！スポーツ、日常のキズケアの”最前線”-進化するキズ治療- 開催日時：2026年6月17日（水）20:00～20:45 開催形式：Zoomウェビナー（収録動画の上映になります） 参加費：無料 定員：1000名（先着順） 講師：津田淳子先生（山手クリニック スポーツ皮膚科） 主な学習内容：キズの適切な初期対応、絆創膏・ドレッシング材の使い分け、受診の目安・危険サイン 参加特典：キズケア資料のダウンロードご案内、キズケアに関するギモン・質問を受付 主催：スミス・アンド・ネフュー株式会社 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202606080484-O3-9KHEeCfc】 スポーツをする方や関連する方はもちろん、お子さんのいるご家族、医療従事者の方、患者さんやそのご家族、ご友人など、キズケアに関心のある幅広い方にご参加いただきやすい内容です。 スポーツ時のケガへの備えとしてはもちろん、日常の擦り傷や切り傷への対応を見直したい方にとっても、有益な学びの機会となることを目指しています。 皆さまのご参加を心よりお待ちしております。 セミナーのお申し込みフォームはこちらです：https://us02web.zoom.us/webinar/register/6517805428875/WN_aEDXiwK3SeetbMuapzU75g セミナーパンフレットはこちら：https://smith-nephew.stylelabs.cloud/api/public/content/fdc2683a194b4f9aa85ce144aa0ce014?v=25bddcec 【企業情報】 社名 スミス・アンド・ネフュー株式会社, Smith ＆ Nephew KK （英文名） 本社所在地 〒105-5114 東京都港区浜松町2-4-1 世界貿易センタービルディング 南館14階 代表取締役 坪井 一晴 【スミス・アンド・ネフューについて】 Smith+Nephewは、様々なテクノロジーを活用して、人々の生活の質の向上に貢献できるように努めています。私たちはこれを「Life Unlimited」と呼んでいます。 全世界18,000人の従業員が日々このミッションに取り組み、整形外科や創傷治療分野、スポーツ整形外科、耳鼻咽喉科領域における新しい技術の開発、そしてその発展を通じて、患者の生活に貢献しています。 1856年に英国のHullで設立され、現在は100ヵ国以上で事業を展開し、2025年の年間売上高は58億ドルでした。また、FTSE 100 (LSE:SN、NYSE: SNN)の1社でもあります。 Smith+Nephewウェブサイト： https://www.smith-nephew.com/ja-JP/ 本資料は、日本国内にお住まいのステークホルダーの皆さまに向けて、スミス・アンド・ネフュー株式会社の最新の取り組み状況をご報告することを目的に、報道関係者向けに公開したものです。特定製品の販売促進を意図したものではありません。