米国で熱く模索される「マインドフルネス・ビジネス」の可能性。有名企業への導入や科学研究も進む

米国で熱く模索される「マインドフルネス・ビジネス」の可能性。有名企業への導入や科学研究も進む

今日本でも注目を集める「マインドフルネス」。米国ではマサチューセッツ大学で効果の検証が進められ、GoogleやFacebookといった有名企業の研修などへの導入が進むなど、大きな盛り上がりを見せています。今回は、マインドフルネスを活用したビジネスパーソン向けイノベーション講座「zenschool」を開催し、自ら講師を務めている、株式会社enmono代表・三木康司さんのブログよりこちらの記事を抜粋・編集してご紹介いたします。

マインドフルネスとは何か? それは、「マインド(心の注意)」が「フル(満たされている)状態」、つまりは心がどこかに拡散していなく、「自分の周りで起きている事象、すべての事柄に100パーセント集中している状態」です。伝統的な仏教などの中で実践されてきた「瞑想」を、宗教性を排除したうえで「集中力やEQ、対ストレス性などの向上を目指すためのツール」として切り出し、現在では、代替医療の現場や教育、経営で使われるようになっています。

まずは、マインドフルネスが米国で広まった経緯を簡単にご紹介しておきましょう。

1960年代に米国カリフォルニアでいくつかの禅道場ができ、多くのアメリカ人が禅を体験しました(その中にはスティーブ・ジョブズも含まれていたといいます)。さらに、1970~80年代にかけて、カリフォルニアから発信された禅は米国に溶け込んでいきました。2000年代に入ると、シリコンバレーのITベンチャーで瞑想が行われ、ストレスの軽減・集中力向上、組織内での人間関係の円滑化などの効果があることが経験的にわかってきました。


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2016年9月14日の経済記事

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